25. 分散型事業場における産業保健活動を支援するための実務用マニュアル作成の試み(第3報) ―各種マニュアルおよびビデオ教材の店舗への導入経過中間報告

• Published in: 産業衛生学雑誌 Vol. 53; no. 2; p. 59
• Main Authors: 水口要平, 橋場昌義, 田口要人, 黒木和志郎, 宮村佳孝, 吉田政樹, 砂田健一, 田崎雄一郎, 本多融, 増田将史, 大神明, 堀江正知, 東敏昭
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本産業衛生学会 2011
• ISSN: 1341-0725; 1349-533X

【目的・方法】全国規模で展開する小売業Aの協力の下, 西日本地区12店舗(平均従業員数444名)を介入対象店舗とし, 店舗の安全衛生担当者に実務用マニュアル(第1, 2報報告)の活用を推進するという介入による効果について, 2ヶ年介入研究の初年度介入開始度の中間報告を行う. 1年目は介入群6店舗に対して積極的介入(各種ツールの導入・活用の推奨)を行い, 2年目は全店舗に積極的介入を行う. 介入効果指標として, 従業員満足度等の変化, 健診データの変化, ビデオ教材およびACLの使用頻度の推移等を想定した. 【活動経過】現在(平成22年7月時点), ツール類の導入については一定の効果が見られているが, 一方では活用が不十分な面も見られる. 理由としては, 安全衛生担当者の異動, 業務の多忙さ, 産業医と事業所担当者間との連絡不足などの阻害要因の影響が考えられた. これらの要因を踏まえてさらに積極的介入の強化を図り, マニュアルに対してより具体的な使用方法の提案を行うなどの改善を行い, 平成22年10月までの初年度終了まで介入を続ける予定である.