女性が働きやすい職場と企業の対応
「働く女性の実情」平成20年版によると, 女性雇用者数は過去最多の2,312万人であり, 雇用者全体に占める女性割合は41.9%であった. 景気後退局面における産業構造の変化, 雇用の非正規化といった流れの中で, 今後も女性雇用者の比率は増加すると考えられる. 女性雇用者数を産業別に見ると, 最も多いのが卸売・小売業で, 21.6%(500万人)を占める. 筆者の勤務する総合小売業(スーパーマーケット)でも, 社員中の女性比率は79.7%に達している. 店舗の仕事の大半は女性社員が担っており, その活用が会社の業績に直結するために, 従来から女性が働きやすい環境を用意することに努力してきた....
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| Published in | 産業衛生学雑誌 Vol. 53; no. 1; p. 20 |
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| Main Author | |
| Format | Journal Article |
| Language | Japanese |
| Published |
日本産業衛生学会
2011
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| Summary: | 「働く女性の実情」平成20年版によると, 女性雇用者数は過去最多の2,312万人であり, 雇用者全体に占める女性割合は41.9%であった. 景気後退局面における産業構造の変化, 雇用の非正規化といった流れの中で, 今後も女性雇用者の比率は増加すると考えられる. 女性雇用者数を産業別に見ると, 最も多いのが卸売・小売業で, 21.6%(500万人)を占める. 筆者の勤務する総合小売業(スーパーマーケット)でも, 社員中の女性比率は79.7%に達している. 店舗の仕事の大半は女性社員が担っており, その活用が会社の業績に直結するために, 従来から女性が働きやすい環境を用意することに努力してきた. そこで, 当社における女性社員の定着率を高めるための取組みと, 産業保健活動について紹介したい. 当社の女性社員の9割はパートタイム社員(以下パート社員と略)であり, その約半数が社会保険への加入が義務付けられている週30時間以上の勤務をしている. |
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| ISSN: | 1341-0725 1349-533X |