3. 小売業におけるメンタルヘルス改善意識調査から明らかになった改善要望の特徴

【目的】小売業における分散型事業場の産業保健活動を支援するため, メンタルヘルス改善意識調査票(MIR-ROR)を実施し, 職場の改善要望の特徴を検討する. 【方法】平成21年10～12月, 6店舗3,019名にメンタルヘルス改善意識調査票(MIRROR:45項目)を実施し, 1,298名から回答を得た(回収率43.0%). 各項目の改善要望の有無の割合に関して, X2検定を行った. 【結果と考察】項目によって改善要望の有無の割合に有意な差を認めた. 「特定の人への負荷の偏り」「仕事方針の決め方」「ミーティングの回数や内容」などに対する改善要望が多く, 「通勤の混雑」「休日出勤への配慮」「残業...

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Published in産業衛生学雑誌 Vol. 52; no. 4; p. 196
Main Authors 田口要人, 吉田政樹, 水口要平, 橋場昌義, 宮村佳孝, 伊藤裕康, 窪田誠, 山下剛司, 宮村欣裕, 増田将史, 真船浩介, 廣尚典, 大神明, 堀江正知, 東敏昭
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本産業衛生学会 2010
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ISSN1341-0725

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Summary:【目的】小売業における分散型事業場の産業保健活動を支援するため, メンタルヘルス改善意識調査票(MIR-ROR)を実施し, 職場の改善要望の特徴を検討する. 【方法】平成21年10～12月, 6店舗3,019名にメンタルヘルス改善意識調査票(MIRROR:45項目)を実施し, 1,298名から回答を得た(回収率43.0%). 各項目の改善要望の有無の割合に関して, X2検定を行った. 【結果と考察】項目によって改善要望の有無の割合に有意な差を認めた. 「特定の人への負荷の偏り」「仕事方針の決め方」「ミーティングの回数や内容」などに対する改善要望が多く, 「通勤の混雑」「休日出勤への配慮」「残業への配慮」などは改善要望が少なかった. 従業員のほとんどがパートであり, 職場での意見交換の場が少ない可能性が示唆された. 【結論】小売業では, 特定の人に負担が偏らず, ミーティングによる情報や問題が共有されるように対策を検討する必要がある.
ISSN:1341-0725