脊髄損傷患者に対する告知について

• Published in: 理学療法学 Vol. 26; no. suppl-1; p. 96
• Main Authors: 今泉久仁子, 槌田義美
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本理学療法士協会 1999
• ISSN: 0289-3770

【はじめに】当院では, 脊髄損傷患者が15％を占め, 治療を進めるに当たり, 予後に関する告知の問題が出てきている. 今回我々は患者及び家族が, 告知される事に対し, どの様に考え, 告知を望んでいるのかどうかを把握する為, アンケート調査を実施したので考察を含め報告する. 【対象及び方法】当院及び熊本機能病院を退院した, 外傷性脊髄損傷患者143人を対象に, アンケート調査を郵送により実施した. 【結果】(1)有効回答率は58％であった. アンケート時の平均年齢は49.3歳で, 頚髄損傷49人, 胸髄以下の損傷34人であった. (2)患者・家族共に8割近くが受傷後早期(術前から術後2ヶ月位の間)に告知を望んでいた. 理由は踏ん切りをつけ, 効率よいリハが出来る等であった. (3)「誰が告知をすべきか」に対し, 医師が71％と最も多く, 次にリハ担当者, 家族の順であった. (4)告知は行うべきで無いという意見は全体の6％で, 分からないといった意見は, 15.7％であった. 理由は, 意欲が下がる, 自分で気付く方が良い, 自殺を考える, といった内容であった. (5)告知に関する考えは, 年齢や性別, 配偶者や子供の有無, 退院時の職業・ADL状況, 損傷部位, 麻痺の種類などで特に有意な差は認められなかった. (6)実際告知をされた群は66％と多く, 医師により早期に行われていた. 中でも, リハ開始前後に集中していた. (7)告知をされなかった群, 或いは, 曖昧であった群の障害受容については, リハの進行状況で自分なりに気付いた, 同じ障害を持った患者を見て感じた, という意見が大半を占めていた. (8)告知あるいは障害受容後のリハに対する意欲の変化は, それぞれの群で同じ8割が, 出てきた, 変わらなかったという答えであった, (9)告知後立ち直るに当たっては, 期間的には様々で, 家族の励ましや, 同じ障害を持った患者との交流を必要としていた. 【考察】現在の医療は, 入院期間の短縮が大きな課題となっているが, 当院では, 脊髄損傷患者の入院期間は長く, その要因の1つとして告知の問題が考えられている. 患者及び家族の8割近くが, 受傷後早期に告知を望む傾向にあり, 1割以下が望んでいない結果であった. 障害を受容するに当たり, 一時的にショック期があるが, その後, リハヘの意欲の変化は増加する或いは変わらないと答えている. よって, 我々は効率良いリハを行う為にも, 告知をした方が良いと結論付け, 告知を実施している. また, 早期の告知が, 入院期間の短縮につながると思われるが, 患者の障害受容課程も慎重に考慮し, 我々が精神面でのサポートを行う事で, 患者・スタッフ間の充分な信頼関係が生まれると考える. また, 告知後家族の励ましは勿論, 同じ障害を持った患者との交流も, リハスタッフが積極的に促していく必要がある事を強く感じた.