5. 名古屋市における発達障害児の相談状況－児童福祉センターと各療育センターの調査

発達障害児の増加は2004年の発達障害者支援法の制定を促した. 名古屋市においても発達障害児の増加は大きいと思われた. 今回我々は名古屋市の児童福祉センターと各地域療育センターの療育相談の状況を調査したので報告する. 1993年度から2004年度までを調査した. 療育相談全体の中で1993年度の発達障害の割合は12.7%であったが, 1999年度17.4%, 2004年度は41.1%と著明な増加を示していた. 運動発達の異常を示すこともあり, 運動発達のリハビリテーションにおいても本障害も考慮する必要があると思われた....

Full description

Saved in:
Bibliographic Details
Published inリハビリテーション医学 Vol. 43; no. 6; p. 381
Main Authors 石井要, 宮地泰士, 金山学, 相田郁雄, 大塚隆信, 福岡宗良
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本リハビリテーション医学会 18.06.2006
社団法人日本リハビリテーション医学会
The Japanese Association of Rehabilitation Medicine
Online AccessGet full text
ISSN0034-351X

Cover

More Information
Summary:発達障害児の増加は2004年の発達障害者支援法の制定を促した. 名古屋市においても発達障害児の増加は大きいと思われた. 今回我々は名古屋市の児童福祉センターと各地域療育センターの療育相談の状況を調査したので報告する. 1993年度から2004年度までを調査した. 療育相談全体の中で1993年度の発達障害の割合は12.7%であったが, 1999年度17.4%, 2004年度は41.1%と著明な増加を示していた. 運動発達の異常を示すこともあり, 運動発達のリハビリテーションにおいても本障害も考慮する必要があると思われた.
ISSN:0034-351X