6.障害児の療育における医療の連携 -名古屋市の療育機関における診療情報提供者による調査

• Published in: リハビリテーション医学 Vol. 41; no. 10; p. 703
• Main Authors: 大塚隆信, 和田郁雄, 石井 要, 多和田忍
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本リハビリテーション医学会 18.10.2004; 社団法人日本リハビリテーション医学会; The Japanese Association of Rehabilitation Medicine
• ISSN: 0034-351X

障害児の地域療育への方針の下に, 名古屋市においても地域療育センターを順次開設してきた. 1993年に1号館(西部地域療育センター), 1996年に2号館(南部地域療育センター), 2002年に3号館(北部地域療育センター)まで開設が進み, 現在は児童福祉センターを合わせ4施設で障害児の療育に取り組んでいる. これらの各療育センターを医療面で後方支援する医療機関との連携は重要である. 今回4施設が発行した1年間の診療情報提供書を調査した. 総数は64, そのうち作成の理由が転院によるものは29.7%で, このうち転居によるものは68.4%であった. 転院以外の事由では, 手術的治療目的が25%, 診断, 検査目的は20.3%, 訓練目的が6.3%, ショートステイ目的が6.3%, その他が12.5%であった. 手術的治療の紹介先は, 市内の大学病院と, 春日井市内施設が大半であった.