回復期リハビリテーションにおけるリハビリテーション総合実施計画書の位置づけとあるべき方向

• Published in: リハビリテーション医学 Vol. 41; no. 9; pp. 606 - 608
• Main Author: 伊佐地隆
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本リハビリテーション医学会 01.09.2004
• ISSN: 0034-351X

リハビリテーション(以下, リハ)総合実施計画書が, 2000年4月に回復期リハ病棟が新設されて必須となり, 2002年4月に総合リハ施設でも算定可能となって以来, それに関するさまざまな問題を指摘する声が大きくなった. しかし, この書類一つを取り上げて批判することは簡単だが建設的ではない. これまでのリハ医療の流れと今後のあるべき姿を有効につないでいくためにはどうすべきかという視点で, 特に回復期のリハの立場から私見を述べてみたい. リハ医療における回復期リハ病棟とリハ総合実施計画書の位置づけ前提として認識しておくべきことは, 回復期リハ病棟もリハ総合実施計画書(以下, 計画書)も, ここ5～6年の一連の診療報酬改定にセットされたものということである. 改訂の内容をまとめると, 従来の早期加算, 入院管理料逓減, 長期の療法継続者の診療報酬カットに代わって, まずは2000年4月に特定入院料として回復期リハ病棟入院料が以下の条件で新設された.