言語聴覚センター利用の現状と今後の課題：言語発達の問題を主訴に来所した子どもたちを中心に(その1)

• Published in: コミュニケーション障害学 Vol. 20; no. 3; p. 179
• Main Author: 畦上恭彦
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本コミュニケーション障害学会 30.12.2003
• ISSN: 1347-8451

国際医療福祉大学言語聴覚センター(以下, センター)は, 1997年3月に開設された. 主要な業務は次の3点である. (1)外来診療による臨床業務, (2)学生の臨床教育業務, (3)各種の特別事業である. (1)の臨床業務では, 乳幼児から高齢者の聴覚言語障害について, 成人言語, 小児言語, 聴覚, 発声発語, 摂食嚥下, 心理の6領域に分かれ臨床にあたっている. スタッフは耳鼻科医師(センター長), 専任スタッフ6名, 臨床心理士1名(非常勤)と言語聴覚障害学科教員である. 今回は「小児言語」領域を中心に報告する. 【来所児の現状】言語発達の問題を主訴に来所する者は, 小児神経科および音声言語外来を受診したのちに, 言語聴覚士が相談評価指導を行う流れとなっている. 2001年度, 2002年度の初回来所者合計は316名であった. 初回来所時年齢：0歳から6歳未満の乳幼児が全体の70％を占める. また, 6歳以上16歳未満の学齢児が30％である. 乳幼児が中心であるが, 学齢児の来所児も少なくない. 来所経緯：市町村保健センターからの紹介が18.7％, 県が実施する乳幼児2次健診からが13.7％と約30％は, 乳幼児健診後の紹介である. また, 学校からの紹介が14％ある.