新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言中の産業保健活動

• Published in: 産業衛生学雑誌 Vol. 64; no. 1; pp. 42 - 51
• Main Authors: 梶木, 繁之, 種市, 摂子, 澤田, 有喜子, 守田, 祐作, 武藤, 剛, 櫻木, 園子, 石澤, 哲郎, 神田橋, 宏治
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 日本産業衛生学会 20.01.2022; 日本産業衛生学会
• ISSN: 1341-0725; 1349-533X
• DOI: 10.1539/sangyoeisei.2020-052-S

「I. 目的」新型コロナウイルスの国内感染期には, 学校休校, 外出や通勤の自粛など, 新型インフルエンザなど過去のパンデミックよりも強力な対策が要請された. 2020年4月7日には関東, 関西, 福岡の13都道府県に緊急事態宣言が発出され, 同16日には全都道府県に範囲が広げられ, 北海道, 埼玉, 千葉, 東京, 神奈川においては5月25日まで緊急事態宣言は継続された. 緊急事態宣言中およびそれ以降, 新しい生活様式の提言がなされ, 企業においても在宅勤務の推奨, 時差出勤, 対人距離の確保など, これまで行ったことのない対応が多く取られた. このような社会, 企業における変化に伴い, 産業保健活動も変化してきた. 在宅勤務, テレワークの普及からWeb会議システムを用いた産業保健活動の遠隔化も求められてきている. 新型コロナウイルスの流行再燃や新たな感染症の流行により, 再び今回の緊急事態宣言下と同様の状況が発生することも考えられ, 緊急事態宣言下で産業保健活動がどのように変化し, 産業医・産業看護職がどのように対応してきたのかを記録に残すことは重要である.