がん化学療法における薬薬連携への取り組みに関する問題点と対応策 —ワークショップ開催によるKJ法に基づく問題点の抽出と対応策の立案

• Published in: YAKUGAKU ZASSHI Vol. 134; no. 4; pp. 563 - 574
• Main Authors: 佐藤, 宏樹, 三木, 晶子, 前島, 和俊, 飯塚, 惠子, 山賀, 章一, 坂下, 可奈子, 高野, 由博, 高橋, 良徳, 田尻, 耕太郎, 武智, 洋一郎, 島田, 光明, 鈴木, 實, 澤田, 康文
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 日本薬学会 2014; 日本薬学会
• ISSN: 0031-6903; 1347-5231
• DOI: 10.1248/yakushi.13-00216

「背景及び目的」新規抗がん剤の開発, 経口抗菌薬や制吐療法などの支持療法の進展に伴い, 2002年度の診療報酬改訂において外来化学療法加算が新設された. その後も算定要件が緩和されるなど, 国の政策としても外来化学療法が推進されている. しかし, 外来化学療法の一翼を担うべき地域薬局では, 処方箋を持参した患者について, 告知の有無, 治療計画(使用薬剤, 投与期間, 休薬情報などを含む), 化学療法のレジメン, 検査値(腎・肝機能を含むすべて), 支持療法や適応外使用の説明など多くの情報が不足しているのが現状である. そのため, 地域薬局は処方箋に記載されている内容のみからがん治療の全容を把握せざるを得ず, 病院と同じように適正な化学療法に寄与することは極めて困難である. このような現状においては, 病院薬剤師と地域薬局薬剤師との連携が必然的に重要となり, 情報共有のための様々な方策がとられている.