スーパー食育スクール実施校の事業内容

• Published in: 栄養学雑誌 Vol. 75; no. 6; pp. 164 - 173
• Main Authors: 五関-曽根, 正江, 金子, 佳代子, 髙田, 和子, 中岡, 加奈絵, 土方, 直美
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会 2017; 日本栄養改善学会
• Subjects: スーパー食育スクール; 中学校; 小学校; 栄養教諭; 高等学校
• ISSN: 0021-5147; 1883-7921
• DOI: 10.5264/eiyogakuzashi.75.164

【目的】2014・2015年度に文部科学省「スーパー食育スクール事業」の指定を受けた小・中・高等学校の食育の内容及び成果を分析し，学校における効果的な食育のあり方を考察する。 【方法】文部科学省のホームページに掲載された「スーパー食育スクール事業」報告書（63事業，69事例）を対象資料として，事業目標，実施学校における食育の実践内容，評価方法，成果について分析，集計を行った。 【結果】事業目標で多く取り上げられていたのは，心身の健康（46事例），健康づくり（35事例）であった。食育実践は，教科等の授業，給食指導，個別指導をはじめ多様な場面で実施され，指導者については栄養教諭（33事例）とゲストティーチャー（32事例）が多くみられた。また，講義・講演会，農林漁業体験，調理実習のほか，保護者へも様々な情報発信が行われていた。食育の成果は，自己記入式調査（食生活，心身の健康状態など），生理的指標の測定（身体計測，体組成，骨量，血液検査など），身体活動量調査，体力測定などの方法により評価が行われ，食生活，生理的指標として肥満児童生徒出現率，体力・身体活動量などにおいて改善・向上がみられた。 【結論】学校における食育を効果的に推進するためには，児童生徒の実態に合わせて，教科等の授業，給食指導のみならず，多様な場面や指導方法を工夫し，学校全体で指導体制を整えていくこと，栄養教諭の専門性を生かしたコーディネート，家庭・地域へも働きかけることが重要であることが確認された。