介護予防サービス利用者における日常生活の過ごし方と要介護認定等の推移との関連

• Published in: 日本衛生学雑誌 Vol. 67; no. 3; pp. 401 - 407
• Main Authors: 鈴木, 隆雄, 杉山, みち子, 辻, 一郎, 中谷, 直樹, 大原, 里子, 遠又, 靖丈, 大渕, 修一, 大久保, 一郎, 安村, 誠司, 曽根, 稔雅, 相田, 潤
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人日本衛生学会 2012; 日本衛生学会
• Subjects: 介護予防事業; 社会的役割; 要介護認定等の推移; 趣味
• ISSN: 0021-5082; 1882-6482
• DOI: 10.1265/jjh.67.401

「緒言」介護保険制度は, 平成18年度より「予防重視型システム」へと転換し, 要支援者を対象に新予防給付, 認定非該当者を対象に地域支援事業［一般高齢者施策・特定高齢者施策（現一次予防事業・二次予防事業）］が開始された. 介護予防サービス利用者において, どのような特性を有する者で生活機能が改善するのかを調査することは, 介護予防効果の期待できる対象者を絞り込むとともに, 到達可能な目標を提示するうえで重要となる. そのため, 著者らは厚生労働省継続的評価分析支援事業において, 全国で介護予防サービスを利用する高齢者を対象に, 介護予防サービス利用開始時の個人特性（年齢, 性別, 疾患既往歴, 基本チェックリスト, うつ状態, 認知機能, 家族構成, ソーシャルサポート）と1年後の要介護認定等の推移との関連について検討した（1）. その結果, 要介護認定等の維持・改善と関連する要因は, 若年であること, 脳血管疾患, 認知症, 骨折・転倒の既往がないこと, 高齢による衰弱がないこと, 基本チェックリスト得点が低いこと, 改訂長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R）の得点が高いこと, 認知的活動の頻度が多いことであった.