LAMP法による食肉中の腸管出血性大腸菌O157およびO26のスクリーニングの有効性
「緒言」 腸管出血性大腸菌感染症は, 小児や高齢者では重篤化して時には死亡に至ることや, 汚染された食品が長期・広範囲に流通した場合にdiffuse outbreakが発生することから, 公衆衛生上の重要な問題となっている. 腸管出血性大腸菌の自然宿主はウシなどの反芻獣と推定されており, 食肉が感染源として推定される事例が多く報告されている9). 食肉からの腸管出血性大腸菌O157およびO26の検査法としては, 平成18年11月2日付食安監発第1102004号の通知による検査法(以下「通知法」)が事実上の標準法となっている. 通知法では, 野菜を検査対象とした場合にはLAMP法等の遺伝子検査の...
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Published in | 日本食品微生物学会雑誌 Vol. 30; no. 1; pp. 43 - 47 |
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Main Authors | , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
日本食品微生物学会
2013
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Subjects | |
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ISSN | 1340-8267 1882-5982 |
DOI | 10.5803/jsfm.30.43 |
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Summary: | 「緒言」 腸管出血性大腸菌感染症は, 小児や高齢者では重篤化して時には死亡に至ることや, 汚染された食品が長期・広範囲に流通した場合にdiffuse outbreakが発生することから, 公衆衛生上の重要な問題となっている. 腸管出血性大腸菌の自然宿主はウシなどの反芻獣と推定されており, 食肉が感染源として推定される事例が多く報告されている9). 食肉からの腸管出血性大腸菌O157およびO26の検査法としては, 平成18年11月2日付食安監発第1102004号の通知による検査法(以下「通知法」)が事実上の標準法となっている. 通知法では, 野菜を検査対象とした場合にはLAMP法等の遺伝子検査の結果だけで陰性判定を行えるため, LAMP法でスクリーニングすることで免疫磁気ビーズ法による培養検査の対象検体数を効率的に減らすことが可能である. 一方, 食肉を検査対象とした場合には遺伝子検査が陰性であっても培養検査を行う必要があり, 遺伝子検査を行う意義が薄い. |
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ISSN: | 1340-8267 1882-5982 |
DOI: | 10.5803/jsfm.30.43 |