腰椎椎間板障害に対する腰椎椎体間固定術の有用性

• Published in: 整形外科と災害外科 Vol. 52; no. 4; pp. 917 - 919
• Main Authors: 大宮, 克弘, 浦上, 泰英, 江副, 正光, 牛島, 正博, 西井, 章裕, 中村, 哲郎
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 西日本整形・災害外科学会 2003
• Subjects: 後方椎体間固定術; 手術的治療; 腰椎椎間板症
• ISSN: 0037-1033; 1349-4333
• DOI: 10.5035/nishiseisai.52.917

「目的」腰椎椎間板障害3)は時に, 保存的治療に抵抗性で, かつADLに著しい障害をもたらす場合がある4). 又, 下肢神経症状が無いか軽度な場合, 明確な手術適応の基準は無く手術のタイミングの決定に苦慮することも多い. 今回我々は, 長期の保存的療法が無効であった腰椎椎間板障害例8例に対して, 脊椎インストルメンテーションを併用した後方椎体間固定術1)8)9)(posterior lumber interbody fusion ; 以下PLIF)を施行し, これら8例の病歴, 病態, 術後成績をもとにその手術適応と治療について検討したのでこれを報告する. 対象および方法 2000年1月から2001年12月までに脊椎インストルメンテーションを併用したPLIFを施行した症例のうち, 調査可能であった8例を対象とした. 全例女性で, 年齢は28-74歳(平均51.8歳)であった. 臨床症状の評価には日整会腰痛治療判定基準(以下JOA score)を用い, 術前と術後6ヵ月に評価をおこなった. 平林の改善率を用い75%以上をexcellent, 50%以上をgood, 25%以上をfair, 25%未満をpoorとした. 病歴と検査激しい腰痛が出現してから手術までの保存的治療期間は, 1年3ヵ月から10年(平均4年1ヵ月). この間, 全員が2つ以上の医療施設を受診していた.