これからの理学療法の話をしよう

「はじめに」 これからの理学療法を考えるにあたって, 人口構成の変化は重要なポイントです. 日本では世界に先立って, 超高齢社会を迎えています. そこで政府は2025年を目途とした地域包括ケアシステムの構築をめざしているところです. この地域包括ケアシステムは当初はその実現を危惧する意見が大半を占めていましたが, 平成25年末の社会保障改革プログラム法の成立等で, 一気にそして加速度的に進展しています. もうひとつのポイントは, 疾病構造の変化です. 先日, 医療・介護の中心的な方々との勉強会でがんの克服まで5~6年であることが厚生労働省から表明されました. それが事実だとすると, がんリハビ...

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Published in理学療法学 Vol. 42; no. 4; pp. 307 - 310
Main Author 半田, 一登
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本理学療法士学会 20.06.2015
日本理学療法士協会
Japanese Society of Physical Therapy
Subjects
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ISSN0289-3770
2189-602X
DOI10.15063/rigaku.KJ00010001342

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Summary:「はじめに」 これからの理学療法を考えるにあたって, 人口構成の変化は重要なポイントです. 日本では世界に先立って, 超高齢社会を迎えています. そこで政府は2025年を目途とした地域包括ケアシステムの構築をめざしているところです. この地域包括ケアシステムは当初はその実現を危惧する意見が大半を占めていましたが, 平成25年末の社会保障改革プログラム法の成立等で, 一気にそして加速度的に進展しています. もうひとつのポイントは, 疾病構造の変化です. 先日, 医療・介護の中心的な方々との勉強会でがんの克服まで5~6年であることが厚生労働省から表明されました. それが事実だとすると, がんリハビリテーションや呼吸器リハビリテーションはどうなるのでしょうか. また, 脳血管疾患も従前は脳出血が中心でしたが, 脳梗塞がその大半を占めるようになりました. 厚生労働省も脳血管疾患の抑制は医療費の大きな削減になり, tPAの効率的な活用について重大な関心をもっています.
ISSN:0289-3770
2189-602X
DOI:10.15063/rigaku.KJ00010001342