地域理学療法学教育の検討

平成元年に理学療法士作業療法士養成施設指導要領改正が行われ, 地域リハ科目が導入された。具体的な科目を設定するため地域を理解している医療機関, 保健福祉施設, 教育機関の理学療法士等163名にアンケート調査を行った。54%の回収率から保健福祉職は行政管理上の問題を抱えており, 医療機関や教育機関とは異なる問題をもっていた。また必要な教科は, 保健福祉施設での実習や在宅訪問実習の重要視, 社会福祉学や処遇技術の習得などが回答され, 医療機関の実習とは異なる特殊性があきらかになった。この結果から地域リハに必要な科目, 時間数を提案した。それは, 養成校独自のカリキュラムを阻害するものではなく十分可...

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Published in理学療法学 Vol. 19; no. 6; pp. 558 - 566
Main Author 池田, 誠
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本理学療法士学会 01.09.1992
日本理学療法士協会
Japanese Society of Physical Therapy
Subjects
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ISSN0289-3770
2189-602X
DOI10.15063/rigaku.KJ00001306565

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Summary:平成元年に理学療法士作業療法士養成施設指導要領改正が行われ, 地域リハ科目が導入された。具体的な科目を設定するため地域を理解している医療機関, 保健福祉施設, 教育機関の理学療法士等163名にアンケート調査を行った。54%の回収率から保健福祉職は行政管理上の問題を抱えており, 医療機関や教育機関とは異なる問題をもっていた。また必要な教科は, 保健福祉施設での実習や在宅訪問実習の重要視, 社会福祉学や処遇技術の習得などが回答され, 医療機関の実習とは異なる特殊性があきらかになった。この結果から地域リハに必要な科目, 時間数を提案した。それは, 養成校独自のカリキュラムを阻害するものではなく十分可能な範囲と考えられる。
ISSN:0289-3770
2189-602X
DOI:10.15063/rigaku.KJ00001306565