体力測定結果に基づく中高年女性の健康状態の判別に関する検討

1. 緒言 近年, 育児期間の短縮や平均寿命の延長などによるライフサイクルの変化に伴い, 特に女性の余暇時間が拡大している1). そのため, 女性の健康状態の維持・増進を目的とした様々な身体活動への積極的な参加がみられるようになってきた2, 3). このような健康志向の高まりを受けて, 民間のフィットネスクラブなどの数は1995年の時点で1,500施設を超え, 厚生省では一定の基準を満たした施設を厚生大臣が認定する制度を創設するとともに, 健康づくりを目的とした施設の整備を促進している4). 健康づくりを目的として安全かつ効果的に運動を行なうためには, 各個人の健康状態を把握しておく必要がある...

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Published in日本生理人類学会誌 Vol. 6; no. 1; pp. 11 - 16
Main Authors 村瀬, 智彦, 田中, 喜代次, 佐藤, 敏郎, 小林, 由樹
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本生理人類学会 2001
Japan Society of Physiological Anthropology
Subjects
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ISSN1342-3215
2432-0986
DOI10.20718/jjpa.6.1_11

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Summary:1. 緒言 近年, 育児期間の短縮や平均寿命の延長などによるライフサイクルの変化に伴い, 特に女性の余暇時間が拡大している1). そのため, 女性の健康状態の維持・増進を目的とした様々な身体活動への積極的な参加がみられるようになってきた2, 3). このような健康志向の高まりを受けて, 民間のフィットネスクラブなどの数は1995年の時点で1,500施設を超え, 厚生省では一定の基準を満たした施設を厚生大臣が認定する制度を創設するとともに, 健康づくりを目的とした施設の整備を促進している4). 健康づくりを目的として安全かつ効果的に運動を行なうためには, 各個人の健康状態を把握しておく必要がある5). 厚生省の認定制度においても運動指導者の配置を義務づけたり, 医療機関との連携により健康状態を把握することの必要性を示している. しかし, これらの施設の中で医学検査や運動負荷テストなどのメディカルチェック機能を備えている施設は, その費用やスタッフの関係から限られているのが現状である6).
ISSN:1342-3215
2432-0986
DOI:10.20718/jjpa.6.1_11