地域包括ケアに必要な多職種連携のためのルール作りとは

• Published in: 日本クリニカルパス学会誌 Vol. 17; no. 2; pp. 195 - 198
• Main Author: 須田, 喜久夫
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 日本クリニカルパス学会 10.06.2015; 日本クリニカルパス学会
• ISSN: 2187-6592; 2436-1046
• DOI: 10.50842/jjscp.17.2_195

「はじめに」 すでに類のない高齢者社会を迎えているが, 高齢者がより住み慣れた地域で生活をおくれるように支えていくためには, 個々の高齢者の状況やその変化に応じて, 適切な支援を提供する必要がある. そのためには, 自助努力を基本としながら, 公助, 共助, 互助による支援のもとに保健・福祉・医療の専門職相互の連携, さらにはボランティア等の住民生活などのインフォーマルな活動を含めた地域の様々な資源を統合, ネットワーク化し, 高齢者を包括的にケアする必要がある. その地域包括ケアのシステムのなかでの急性期病院の役割はcureからcareへと医療を展開させ, 在宅医療へと積極的に参画し, 推進していくことにある. 在宅ケアにおいては, 在宅主治医, ケアマネジャー, 訪問看護師など他の専門職種との連携が重要であり, その連携のためのルール作りが基本となっていくと思われる. 「活動内容」 2012年2月に川口地域包括ケア連絡協議会(以下, 協議会)が多職種で協議し, 情報を交換する場として発足された.