有料老人ホームの介護・看護職員を対象とした急変時対応教育プログラムの効果

目的:高齢者施設入所者は重症化のリスクが高く,施設職員の急変時初期対応は重要である。われわれは,有料老人ホーム3カ所でのヒアリング調査に基づき作成した,高齢者施設職員向けの急変時対応教育プログラムの効果について検証した。対象と方法:このプログラムを用いて有料老人ホームの職員70名を対象に研修を行い,その前後でアンケート調査を行った。結果:55名でアンケートに回答が得られた。研修の前後で急変時対応に関する自信は有意に改善し(20.5 vs 25,p<0.001),知識を問う項目では6項目において改善を認めた(p<0.001)。 また,本研修への満足度も高く,本プログラムは有効であるが...

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Published in日本臨床救急医学会雑誌 Vol. 24; no. 1; pp. 1 - 8
Main Authors 小波本, 直也, 深堀, 浩樹, 吉田, 徹, 平, 泰彦, 福田, 俊輔, 大河原, 啓文, 吉井, 肇, 藤谷, 茂樹, 遠藤, 拓郎, 安藤, 大吾
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 一般社団法人 日本臨床救急医学会 28.02.2021
日本臨床救急医学会
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ISSN1345-0581
2187-9001
DOI10.11240/jsem.24.1

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Summary:目的:高齢者施設入所者は重症化のリスクが高く,施設職員の急変時初期対応は重要である。われわれは,有料老人ホーム3カ所でのヒアリング調査に基づき作成した,高齢者施設職員向けの急変時対応教育プログラムの効果について検証した。対象と方法:このプログラムを用いて有料老人ホームの職員70名を対象に研修を行い,その前後でアンケート調査を行った。結果:55名でアンケートに回答が得られた。研修の前後で急変時対応に関する自信は有意に改善し(20.5 vs 25,p<0.001),知識を問う項目では6項目において改善を認めた(p<0.001)。 また,本研修への満足度も高く,本プログラムは有効であるが,一部の介護職員について学習効果が不十分と考えられた。結語:有料老人ホームの職員を対象としたヒアリング調査に基づき作成した本急変時対応教育プログラムは,高齢者施設における急変時対応体制の改善に有効と考えられ,継続的な改善と開催が求められる。
ISSN:1345-0581
2187-9001
DOI:10.11240/jsem.24.1