急性期病院を中心とした脳卒中地域連携クリティカルパスの構築とITネットワーク化
「はじめに」我が国の医療制度は2000年頃から大きく変化し, 平均在院日数や紹介率などを指標とした急性期入院医療と慢性期入院医療の区別が明確になり, 脳卒中医療でも回復期リハビリテーションと介護保険制度が導入された. しかし, この量的整備といえる「医療機関の機能分化」の推進は, 地域医療の適切な分化と連携には結びつかず, 2006年の医療制度改革法案(第5次医療法改正)では, 新たに質的整備として「地域における疾病単位の医療連携」の導入が定められた1). これに基づく医療計画制度の見直しが行われ, がん, 脳卒中, 急性心筋梗塞および糖尿病の4疾患, 並びに救急医療, 災害時における医療,...
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Published in | 脳卒中 Vol. 31; no. 6; pp. 521 - 530 |
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Main Author | |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本脳卒中学会
2009
日本脳卒中学会 |
Subjects | |
Online Access | Get full text |
ISSN | 0912-0726 1883-1923 |
DOI | 10.3995/jstroke.31.521 |
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Summary: | 「はじめに」我が国の医療制度は2000年頃から大きく変化し, 平均在院日数や紹介率などを指標とした急性期入院医療と慢性期入院医療の区別が明確になり, 脳卒中医療でも回復期リハビリテーションと介護保険制度が導入された. しかし, この量的整備といえる「医療機関の機能分化」の推進は, 地域医療の適切な分化と連携には結びつかず, 2006年の医療制度改革法案(第5次医療法改正)では, 新たに質的整備として「地域における疾病単位の医療連携」の導入が定められた1). これに基づく医療計画制度の見直しが行われ, がん, 脳卒中, 急性心筋梗塞および糖尿病の4疾患, 並びに救急医療, 災害時における医療, へき地の医療, 周産期医療および小児医療の5事業(4疾病5事業)の医療提供体制については, 各都道府県が策定する医療計画に記載することとし, 疾病ごとに必要となる医療機能を明確化して, 地域の医療関係者等の協力の下に, 医療機関が機能を分担および連携することにより, 切れ目なく医療を提供する体制を構築することが求められるようになった2). |
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ISSN: | 0912-0726 1883-1923 |
DOI: | 10.3995/jstroke.31.521 |