口蓋裂症例の滲出性中耳炎における鼓膜チューブ留置術の留置期間の検討

• Published in: 昭和学士会雑誌 Vol. 74; no. 1; pp. 81 - 90
• Main Authors: 許, 芳行, 古田, 厚子, 洲崎, 春海, 野垣, 岳稔, 山田, 尚宏, 池田, 賢一郎, 小林, 一女, 工藤, 睦男
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 昭和大学学士会 2014
• Subjects: 口蓋形成術; 口蓋裂; 小児; 滲出性中耳炎; 鼓膜チューブ
• ISSN: 2187-719X; 2188-529X
• DOI: 10.14930/jshowaunivsoc.74.81

口蓋裂症例は高率に滲出性中耳炎（Otitis Media with Effusion：以下OME）を合併し，難治例が多い．鼓膜チューブ（以下チューブ）の長期留置が必要となりやすいが，口蓋裂症例の適切な留置期間に関しては定まっていない．口蓋裂症例のチューブ留置術後の治療成績から適切なチューブ留置期間について検討を行った．対象は2001年1月より2004年12月の間に，昭和大学病院にて口蓋形成術を施行され，6歳以降まで観察しえた口蓋裂206例412耳である．OMEに対しチューブ留置術が施行された症例は全体の45.1%にあたる93例179耳であった．最終観察時におけるOMEの経過を以下のように定義した．チューブの再留置が行われた症例を再留置，OMEが治癒した症例を経過良好，1年以上鼓膜穿孔が残存した症例を穿孔残存とした．また，口蓋形成術と同時にチューブ留置術が施行された症例を1歳時留置群，口蓋形成術以降にチューブ留置術が施行された症例を幼児期留置群とした．1歳時留置群と幼児期留置群のOMEの経過別の平均留置期間を検討した．1歳時留置群の平均留置期間（mean±S.E.）は再留置例，経過良好例，穿孔残存例の順に22.3±2.4か月，32.6±1.9か月，43.9±4.1か月であった．各経過の留置期間に有意差が認められた．幼児期留置群の平均留置期間では，各経過の留置期間に有意差は認められなかった．経過良好例の平均留置期間の比較では，幼児期留置群は1歳時留置群よりも有意に短い結果であった．次に，1歳時留置群において留置期間別のチューブ再留置率と穿孔残存率を検討した．37か月以上では有意にチューブ再留置率が低くなることが認められた．また，49か月以上では穿孔残存率が28.6%と高くなる傾向を認めた．これらの結果より，口蓋形成術時にチューブ留置術を施行した場合の初回チューブの適切な留置期間は37～42か月と考えられた．また，口蓋形成術以降にチューブ留置術を施行した場合は1歳時留置群より留置期間を短くする必要があると考えられた．