成人急性鼻副鼻腔炎における薬剤耐性肺炎球菌検出と集団保育児との関係 肺炎球菌結合型ワクチン導入前後の比較

• Published in: 日本耳鼻咽喉科学会会報 Vol. 124; no. 2; pp. 109 - 121
• Main Author: 冨山, 道夫
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会 20.02.2021; 日本耳鼻咽喉科学会
• Subjects: 成人急性鼻副鼻腔炎; 肺炎球菌結合型ワクチン; 薬剤耐性肺炎球菌; 集団保育児
• ISSN: 0030-6622; 1883-0854
• DOI: 10.3950/jibiinkoka.124.109

成人急性鼻副鼻腔炎において集団保育児 (集保児) との同居 (集保児同居) と同居している集保児の年齢層が, 薬剤耐性肺炎球菌 (drug-resistant Streptcoccus pneumoniae: DRSP) 検出の背景因子とされている. この集保児より検出される S. pneumoniae の動向に関しては, 肺炎球菌結合型ワクチン (pneumococcal conjugate vaccine: PCV) 導入前後で変化が見られ, 導入後に集保児の DRSP の検出頻度が有意に減少したこと, 導入前は集保児は未入園児より, 2歳未満の集保児は2歳以上の集保児より DRSP の検出頻度が高かったが, 導入後はこれらの差が見られなくなったことが報告されている (乳幼児の動向). そこでこの乳幼児の動向に伴う成人急性鼻副鼻腔炎の DRSP の検出頻度と DRSP 検出の背景因子の変化について, PCV 導入前後で後方視的に検討した. 対象は S. pneumoniae が検出された成人急性鼻副鼻腔炎症例のうち PCV 導入前の2007～2009年 (Ⅰ期) 188名, PCV13 導入後3年を経過した2017～2019年 (Ⅱ期) 202名である. その結果Ⅱ期に DRSP の検出頻度が有意に減少し, 集保児同居と同居している集保児の年齢層が DRSP 検出の背景因子ではなくなったことが判明し, PCV の集団免疫効果が示唆された.