南海トラフ地震における急性期災害医療のシミュレーションを用いた“未治療死”の検討
【目的】南海トラフ地震に着目し、シミュレーションで未治療死数を改善する施策を検討すること。【方法】地震発災後の重症傷病者数を対象とし、その転帰を現状と防災・減災対策施行前後で試算した。【結果・考察】8府県における未治療死率(未治療死数/発生重症者数)(%)は、高知県(85.0%)、三重県(81.5%)、和歌山県(79.5%)、静岡県(78.7%)、徳島県(75.4%)、愛媛県(66.7%)、愛知県(64.1%)、大阪府(0.8%)であった。重症者ベッド占有率(重症者数/病床数)が0.5を超える地域では未治療死率が増加していた。防災・減災対策後、未治療死が対策前と比較して3割以下に減少した。【結...
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Published in | Japanese Journal of Disaster Medicine Vol. 29; no. 3; pp. 213 - 219 |
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Main Authors | , , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本災害医学会
25.10.2024
日本災害医学会 |
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Summary: | 【目的】南海トラフ地震に着目し、シミュレーションで未治療死数を改善する施策を検討すること。【方法】地震発災後の重症傷病者数を対象とし、その転帰を現状と防災・減災対策施行前後で試算した。【結果・考察】8府県における未治療死率(未治療死数/発生重症者数)(%)は、高知県(85.0%)、三重県(81.5%)、和歌山県(79.5%)、静岡県(78.7%)、徳島県(75.4%)、愛媛県(66.7%)、愛知県(64.1%)、大阪府(0.8%)であった。重症者ベッド占有率(重症者数/病床数)が0.5を超える地域では未治療死率が増加していた。防災・減災対策後、未治療死が対策前と比較して3割以下に減少した。【結語】未治療死率が5%を超えないためには二次医療圏での「重症者ベッド占有率<0.5」が重要である。防災・減災対策が施された場合には未治療死率が3割以下に減少すると試算され、対策の確実な実施が肝要である。 |
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ISSN: | 2189-4035 2434-4214 |
DOI: | 10.51028/jjdisatmed.29.3_213 |