運動器障害を有する者における座位行動研究
腰痛に代表される運動器障害は国民生活基礎調査において、有訴者数は男女ともに2番以内に入っている。また、近年の就業形態の変化に伴うオフィスワーカーの増加や、学童期からのスマートフォン使用は、肩こりや、手首の痛みを誘発させることが知られており、今後運動器障害は年齢を問わず、解決すべき重要な障害の一つである。 車やインターネットの発達に伴う移動や働き方の変化は、生活における人の身体活動を減らし、座位行動時間を大幅に増やしてきている。理学療法士は、疾患を抱えて病院に訪れる人の治療のみならず、疾患に罹患しないまたは重症化させないように予防活動が重要である。そのためには、ライフコースに特有の生活行動と運動...
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Published in | Japanese Society of physical therapy for prevention (supplement) Vol. 2.Suppl.No.1; p. 85 |
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Main Author | |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
日本予防理学療法学会
31.03.2024
Japanese Society of physical therapy for prevention |
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ISSN | 2758-7983 |
DOI | 10.57304/jsptpsuppl.2.Suppl.No.1.0_85 |
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Summary: | 腰痛に代表される運動器障害は国民生活基礎調査において、有訴者数は男女ともに2番以内に入っている。また、近年の就業形態の変化に伴うオフィスワーカーの増加や、学童期からのスマートフォン使用は、肩こりや、手首の痛みを誘発させることが知られており、今後運動器障害は年齢を問わず、解決すべき重要な障害の一つである。 車やインターネットの発達に伴う移動や働き方の変化は、生活における人の身体活動を減らし、座位行動時間を大幅に増やしてきている。理学療法士は、疾患を抱えて病院に訪れる人の治療のみならず、疾患に罹患しないまたは重症化させないように予防活動が重要である。そのためには、ライフコースに特有の生活行動と運動器障害の関係を理解する必要があると考える。シンポジウムでは、最新の研究をレビューするとともに、演者らが病院や地域でライフコース別に運動器障害における座位行動に対する調査介入研究を行ってきた結果を紹介する。 |
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Bibliography: | YOS-20-1 |
ISSN: | 2758-7983 |
DOI: | 10.57304/jsptpsuppl.2.Suppl.No.1.0_85 |