老研式活動能力指標を用いた介護予防通所リハビリテーション利用者の運動機能と手段的日常生活活動能力の関連

• Published in: 理学療法福岡 Vol. 37; no. 37; pp. 63 - 69
• Main Authors: 永渕, 俊輝, 松本, 隆史, 隠塚, 裕輝
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 福岡県理学療法士会 2024; 福岡県理学療法士会
• Subjects: 介護予防; 手段的日常生活活動能力; 老研式活動能力指標
• ISSN: 1342-1433; 2758-0652
• DOI: 10.57315/fpta.37.0_63

【目的】要支援認定を受けた介護予防通所リハビリテーション（デイケア）利用者の運動機能と手段的日常生活活動能力（IADL）に影響を与える因子について検討することを目的とした。【対象】要支援認定を受けてデイケアを利用している高齢者41名を対象とした。【方法】運動機能評価（握力、5回椅子からの立ち上がりテスト（Five-Times-Sit-To-Stand Test：以下、FTSST）、通常・最大5m歩行速度、Timed Up & Go test（以下、TUG）、開眼片脚立位保持時間（One-Leg Standing：以下、OLS）、IADL（老研式活動能力指標）を測定し、老研式活動能力指標と各運動機能項目測定値との単相関、老研式活動能力指標に影響を及ぼす運動機能について、目的変数を老研式活動能力指標、説明変数をFTSST、TUG、OLSとして重回帰分析および分散分析を行い検討した。【結果】単相関分析では、OLS（r＝0.515、p＜0.05）、FTSST（r＝−0.511、p＜0.05）、TUG（r＝−0.510、p＜0.05）で相関を認め、老研式活動能力指標を目的変数とした重回帰分析では、有意な独立因子は抽出されなかった。【結論】IADL低下には下肢筋力、立位バランス能力が複合的に影響を及ぼしており、転倒リスクおよび転倒不安感の軽減に向けた運動指導と、ADL向上に焦点をあてたアプローチがデイケア利用者に関わるうえで必要となる。