地域在住高齢者を対象とした多職種による継続的な健康教育と運動指導および身体活動量のモニタリング効果

• Published in: 理学療法福岡 Vol. 36; no. 36; pp. 73 - 80
• Main Authors: 鈴木, 裕也, 池永, 千寿子, 小柳, 靖裕, 加納, 啓輔, 熊谷, 謙一, 野口, 裕貴, 内田, 博之, 林, 雄李
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 福岡県理学療法士会 2023; 福岡県理学療法士会
• Subjects: 地域在住高齢者; 活動量モニタリング; 継続的多職種介入
• ISSN: 1342-1433; 2758-0652
• DOI: 10.57315/fpta.36.0_73

【目的】地域在住高齢者を対象とし、多職種による継続的な健康教育と運動指導および身体活動量のモニタリングが身体機能に及ぼす影響を検証することである。【方法】2019年4月～2020年2月と8月に地域在住高齢者21名に毎月1回90分の講義と歩数計を用いた身体活動量のモニタリングを行った。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、管理栄養士、薬剤師が健康教育と運動指導を行い、歩数計のフィードバックおよび医療相談を実施した。身体機能評価はShort Physical Performance Battery（以下、SPPB）、Timed Up and Go test（以下、TUG）、握力、6分間歩行距離を初回評価から4か月ごとに計3回測定した。SPPBはShort Physical Performance Battery community-based score（以下、SPPB-com）として算出した。【結果】身体機能評価を完遂した15名（71％）の年齢（中央値）は77歳、全例女性、BMIは22.0kg/m2であった。Baseline からSPPB-comの立ち上がり点数、合計点、握力、6分間歩行距離で有意な向上を認めた。（p＜0.05）【結論】多職種による継続的な健康教育と運動指導および身体活動量のモニタリングは地域在住高齢者の身体機能向上につながることが示唆された。