ITSを活用した耐災交通拠点のあり方について
東日本大震災での教訓を踏まえ, 災害を未然に防ぐことを前提とした防災対策に加え, 被害を最小限にとどめる減災対策を組合せた「耐災」の概念に基づく施策の導入が急務である.また, 耐災施策として導入する社会システムは, 平常時に運用可能なものでなければ実際の災害時に活用できない点も重要である.本稿では, 耐災施策として重要である道の駅などの交通拠点に対してITS技術を活用することで平常時に活用可能なシステムを災害時にモードチェンジする持続可能な耐災の仕組みづくりについて検討を行った....
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Published in | 生産研究 Vol. 64; no. 2; pp. 151 - 154 |
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Main Authors | , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
東京大学生産技術研究所
2012
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ISSN | 0037-105X 1881-2058 |
DOI | 10.11188/seisankenkyu.64.151 |
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Summary: | 東日本大震災での教訓を踏まえ, 災害を未然に防ぐことを前提とした防災対策に加え, 被害を最小限にとどめる減災対策を組合せた「耐災」の概念に基づく施策の導入が急務である.また, 耐災施策として導入する社会システムは, 平常時に運用可能なものでなければ実際の災害時に活用できない点も重要である.本稿では, 耐災施策として重要である道の駅などの交通拠点に対してITS技術を活用することで平常時に活用可能なシステムを災害時にモードチェンジする持続可能な耐災の仕組みづくりについて検討を行った. |
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ISSN: | 0037-105X 1881-2058 |
DOI: | 10.11188/seisankenkyu.64.151 |