退院時共同指導の推進を目的としたオペレーションズ·リサーチ 日本病院薬剤師会療養病床委員会の取り組み

• Published in: 医療薬学 Vol. 36; no. 5; pp. 301 - 309
• Main Authors: 杉浦, 孝, 濃沼, 政美, 岡村, 正夫, 中村, 均, 安藤, 哲信, 棗, 則明, 沖村, 綾子, 賀勢, 泰子, 田中, 協, 田原, 雅子, 宮崎, 美子, 佐藤, 秀昭
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人日本医療薬学会 2010; 日本医療薬学会
• ISSN: 1346-342X; 1882-1499
• DOI: 10.5649/jjphcs.36.301

「目的」日本薬剤師会2008年度の事業計画では, 「病院薬剤師と薬局薬剤師の機能連携強化」が取り上げられている. そこで, 日病薬・日薬の共同事業として, 最初の「薬・薬連携」として「医療安全のための薬局薬剤師と病院薬剤師の連携推進事業（日病薬日薬モデル事業）」が開始された1). このような中, 退院時に関する各種指導業務は患者の退院後の治療・療養継続上, 病院薬剤師の非常に重要な業務とされている. 平成20年度診療報酬改定において2), 「退院時共同指導料」や「後期高齢者退院時薬剤情報提供料」が新設されたことは, 今後の地域医療連携, 薬薬連携における推進力となり得るものであり, 薬剤師として患者の退院後の薬学的管理を継続するためには, 保険薬局・訪問看護ステーション等の在宅支援施設との患者情報の共有化が急務である3,4)（図1）. そこで, 日本病院薬剤師会療養病床委員会では, 退院時指導業務の実施に関する現状調査を行い, 本業務の実施状況を明らかとするとともに, その実施率向上に向けた対策を検討した. 中でも退院時指導業務の中で, 退院時共同指導は, 近年いくつかの有用性に関する報告**,5)がなされてきている.