地域在住の日常生活動作が自立した後期高齢者の社会活動の実施に関連する要因

• Published in: 日本地域看護学会誌 Vol. 20; no. 2; pp. 38 - 45
• Main Authors: 坂上, ゆかり, 河原田, まり子
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 日本地域看護学会 2017
• Subjects: 後期高齢者; 社会活動; 自立; 関連要因
• ISSN: 1346-9657; 2432-0803
• DOI: 10.20746/jachn.20.2_38

目的：本研究の目的は，地域で自立して生活する後期高齢者の社会活動の実施に関連する要因を明らかにすることである．方法：A市で自立して生活する後期高齢者988人を対象にした．無記名自記式質問紙を民生児童委員より配布し，郵送法で回収した．有効回答数567人（有効回答率56.8%）を分析対象とした．調査項目は，個人特性（性別，年齢等），社会活動指標21項目と，プリシード・プロシードモデルを参考に準備要因1項目，強化要因5項目，実現要因3項目とした．分析は，社会活動指標得点を高活動群と低活動群に2分し，各要因との関連についてロジスティック回帰分析（個人特性を調整）を行った．結果：社会活動の高活動と有意な関連がみられた項目は，「前期高齢期の社会活動の経験」（OR＝9.16，95%CI：4.01～20.91），「人とのかかわりの拡大」（OR＝4.14，95%CI：1.52～11.31），「身体的負担感」（OR＝2.05，95%CI：1.19～3.50），「近所の活動の情報の認知」（OR＝5.92，95%CI：2.35～14.91），「市内の活動の情報の認知」（OR＝2.23，95%CI：1.11～4.48），「ソーシャルネットワーク」（OR＝2.60，95%CI：1.55～4.38）であった．考察：後期高齢者の社会活動の実施には，前期高齢期からの社会活動の経験や情報の認知などが強く関連しており，後期高齢者の社会活動の支援の必要性が示唆された．