慢性膵炎等に対する膵全摘に伴う自家膵島移植術の保険診療化を目指した先進医療臨床試験

• Published in: Japanese Journal of Transplantation Vol. 58; no. Supplement; p. s292_1
• Main Authors: 山本, 夏代, 國土, 典宏, 中條, 大輔, 稲垣, 冬樹, 上村, 夕香理, 柳瀬, 幹雄, 粟田, 卓也, 竹村, 信行, 小谷, 紀子, 梶尾, 裕, 霜田, 雅之
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 日本移植学会 2023; The Japan Society for Transplantation
• ISSN: 0578-7947; 2188-0034
• DOI: 10.11386/jst.58.Supplement_s292_1

既存治療ではコントロールが難しい激しい痛みを伴う慢性膵炎、遺伝性膵炎、膵動静脈奇形などに対する膵全摘術および自家膵島移植（TPIAT）は，痛みの軽減を図りながら術後の膵性糖尿病を緩和し，良好な血糖コントロールを実現する治療法として，欧米を中心に行われている。米国などでは通常診療の位置づけとなっている。しかし，日本ではこれまでに行われた実施数は限られており、いまだ保険診療にはなっていない。近年、我々は単施設の臨床試験として5症例のTPIATを施行した。その結果、すべての患者で疼痛スコアは改善し、すべての患者で12か月間移植片の機能を維持し、安定した血糖コントロールを得た。1名の患者はTPIAT後2か月目からインスリン注射不要で経過するなど、欧米の成績と遜色ない結果であった。TPIATは、日本人患者においても、大幅な疼痛緩和と良好な血糖コントロールにより、患者のQOLを向上させる治療法となりうることが示唆された。そこで、我々はTPIATを保険診療とすべく、多機関共同の臨床試験を計画した。日本の制度上、TPIATのうち膵全摘術は有効性が認められた保険診療であり、一方自家膵島移植は第三種再生医療かつ保険外診療となる。自家膵島移植の医療技術としての保険診療化を目的に、先進医療制度を用いて有効性と安全性を示すこととし、2022年より臨床試験を開始したため報告する。