当施設での看護・介護職員に対する腰痛対策プログラム開発の試み

【目的】看護・介護職員を対象に職種の特性や腰痛の多面性を考慮した腰痛対策プログラムの有用性について参加状況およびアンケート調査をもとに検討した。【方法】参加状況はプログラム開催期間中に施設に所属していた看護・介護職員を分母,参加した看護・介護職員を分子として研修テーマ毎に参加割合を算出した。アンケート調査は,本プログラム前後に実施した調査の両方に回答した89 人のアンケート調査の項目のうち,腰痛の重症度(0 痛み無し~10 想像できる最大の痛み)をプログラム前後で比較した。【結果】プログラムの参加割合は平均64.2 ± 5.7%であった。プログラム前後で腰痛の重症度は,全職員を対象にした解析で...

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Published in日本予防理学療法学会雑誌 Vol. 2; no. 1; pp. 39 - 45
Main Authors 榊原, 和真, 田中, 誠也, 鈴木, 啓介
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 一般社団法人 日本予防理学療法学会 31.03.2023
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Summary:【目的】看護・介護職員を対象に職種の特性や腰痛の多面性を考慮した腰痛対策プログラムの有用性について参加状況およびアンケート調査をもとに検討した。【方法】参加状況はプログラム開催期間中に施設に所属していた看護・介護職員を分母,参加した看護・介護職員を分子として研修テーマ毎に参加割合を算出した。アンケート調査は,本プログラム前後に実施した調査の両方に回答した89 人のアンケート調査の項目のうち,腰痛の重症度(0 痛み無し~10 想像できる最大の痛み)をプログラム前後で比較した。【結果】プログラムの参加割合は平均64.2 ± 5.7%であった。プログラム前後で腰痛の重症度は,全職員を対象にした解析では有意な差は認められなかったが,プログラム開始時に腰痛を認めた職員ではプログラム前後で有意に改善を示した(p=0.039)。【結論】介護施設における看護・介護職員への腰痛対策の有用性が示唆された。
ISSN:2436-9950
DOI:10.57304/jptp.JPTP-D-22-00012