北海道・東北圏に勤務する助産師の助産実践能力に関する平成24年度実態調査と継続教育への示唆
2012年度に北海道・東北圏に勤務する助産師経験10年目までで,平均年齢が29歳,助産師経験平均月数が56か月,分娩介助平均件数が208件の助産師228名は,周産期に関する助産実践能力の到達度が82%であり,正常経過の支援に必要な能力の到達度は良好と評価した。周産期のなかでも応用能力の到達度は妊娠期66%,分娩期54%,産褥期64%であり,国際社会で求められる広義の助産実践能力の到達度は保健専門職に必要な一般的知識や技術に関する能力が63%,専門職の態度に関する能力73%,妊娠前のケアや家族計画の方法に関する能力58%であった。産科施設や教育機関は,応用能力や広義の助産実践能力を扱う継続教育を...
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Published in | 日本看護研究学会雑誌 Vol. 43; no. 1; pp. 1_119 - 1_132 |
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Main Authors | , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本看護研究学会
20.04.2020
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Subjects | |
Online Access | Get full text |
ISSN | 2188-3599 2189-6100 |
DOI | 10.15065/jjsnr.20190919070 |
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Summary: | 2012年度に北海道・東北圏に勤務する助産師経験10年目までで,平均年齢が29歳,助産師経験平均月数が56か月,分娩介助平均件数が208件の助産師228名は,周産期に関する助産実践能力の到達度が82%であり,正常経過の支援に必要な能力の到達度は良好と評価した。周産期のなかでも応用能力の到達度は妊娠期66%,分娩期54%,産褥期64%であり,国際社会で求められる広義の助産実践能力の到達度は保健専門職に必要な一般的知識や技術に関する能力が63%,専門職の態度に関する能力73%,妊娠前のケアや家族計画の方法に関する能力58%であった。産科施設や教育機関は,応用能力や広義の助産実践能力を扱う継続教育を協同して行う必要がある。産科施設の6割は継続教育を実施したが,その多くが看護師と合同で行う看護実践能力への企画であった。助産師に行う産科施設は1割未満で,助産実践能力に関する継続教育を増やす必要がある。 |
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ISSN: | 2188-3599 2189-6100 |
DOI: | 10.15065/jjsnr.20190919070 |