亜急性期リハビリテーション病棟における看護体制確立の経験
〈緒言〉当院では、平成16年度より亜急性期病床を診療科別の3病棟で開設した。平成19年度に病棟再編し、1病棟に集約することで病床利用の効率化とリハビリテーションの新しいチームづくりを目指した。病床数は36床(亜急性期32・一般4)で、その経過を報告する。 〈経過〉亜急性期病床運用委員会で、病床の目的と転床の基準、基本的事項を決定し開設をすすめた。 <目的>亜急性期担当者が患者様とその家族の参加のもとで、在宅復帰及び地域復帰支援のためにチームアプローチを行い、患者様や家族の方に満足していただけるような在宅復帰及び地域復帰を目的とする。 <転床基準> 1.退院の方向性が、ある程度定まっている事。2...
Saved in:
Published in | Nihon Nouson Igakukai Gakujyutu Soukai Syourokusyu Vol. 57; p. 298 |
---|---|
Main Authors | , , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本農村医学会
2008
THE JAPANESE ASSOCIATION OF RURAL MEDICINE |
Subjects | |
Online Access | Get full text |
ISSN | 1880-1749 1880-1730 |
DOI | 10.14879/nnigss.57.0.298.0 |
Cover
Summary: | 〈緒言〉当院では、平成16年度より亜急性期病床を診療科別の3病棟で開設した。平成19年度に病棟再編し、1病棟に集約することで病床利用の効率化とリハビリテーションの新しいチームづくりを目指した。病床数は36床(亜急性期32・一般4)で、その経過を報告する。 〈経過〉亜急性期病床運用委員会で、病床の目的と転床の基準、基本的事項を決定し開設をすすめた。 <目的>亜急性期担当者が患者様とその家族の参加のもとで、在宅復帰及び地域復帰支援のためにチームアプローチを行い、患者様や家族の方に満足していただけるような在宅復帰及び地域復帰を目的とする。 <転床基準> 1.退院の方向性が、ある程度定まっている事。2.患者様・家族が亜急性期の医療に積極的に参加していただける事。 <基本的事項> 1.主治医は退院まで責任をもつ。 2.回診は毎日行う。 3.毎日師長間で空床状況を報告する。 以上の事柄を明らかにして新体制でスタートしたが、看護師は何をすべきか分からない状態で士気は下がっていた。そこで、職場づくりをするにあたり、病棟目標を決定した。 1.リハビリテーション病棟らしい環境作り。 2.受け持ち看護師の役割を理解する。 3.研修会への参加と学習の奨励。 4.回復期リハビリテーション病院見学。 運用手段としては、各担当責任者を中心にすすめた。そして、お互いに意見が言えるように、適時カンファレンスの時間を確保した。 〈結果〉亜急性期病床の目的と転床基準、基本事項が明確だったので、これまで利用の少なかった内科、外科からの転床運用に支障はなかった。また、看護師は、患者様と家族を中心にした、退院にむけたADL拡大と精神的支援をするためには、他職者の協力が重要であることが認識できた。その結果、看護師とリハビリテーション科、主治医、MSW等や地域関係者と各種カンファレンスが定着し、それ以外の情報交換も深まった。 環境面では、リハビリテーション科の待合室であったホールを病棟のデイルームとし、季節感あるディスプレイを行い、患者様の食堂、家族や面会者の面談、患者様同志の交流の場として活用している。患者様や家族と話合って決めた1日の入院生活スケジュールは、表にして病室に掲示している。さらに昼間は、リハビリ意欲を持っていただくために、患者様の病衣スタイルを私服にした。受け持ち看護師の役割は、学習会を重ねながら明らかにすることができた。それから、リハビリテーションや看護に関した研修には全員が参加した。 また、リハビリテーション病院見学後は、当病棟のリハビリテーション看護の定義を作成した。1年間を通じて、各担当者は責任を持って遂行した。そして、カンファレンスも定着し、看護師間のコミュニケーションは深まった。 〈結語〉今回の取り組みで大きな収穫となったのは、以下の3点である。 1.一般病棟からの転棟が軌道にのった 2.患者様と家族が、退院後に望む生活目標に添った、チームアプローチができるようになった 3.看護師の士気があがり、リハビリテーション看護に関心を持てた |
---|---|
Bibliography: | 2J251 |
ISSN: | 1880-1749 1880-1730 |
DOI: | 10.14879/nnigss.57.0.298.0 |