青少年期のスポーツライフキャリアが成人期のスポーツ実施頻度に与える影響 スポーツに対する意識・態度を媒介として
「I 緒言」2011年に制定されたスポーツ基本法(文部科学省, 2011)では, 「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは, 全ての人々の権利」と明記されるとともに, 国や地方公共団体が国民のスポーツ実施を支える条件整備を講ずることが責務とされた. このような理念を実現するため, 第2期「スポーツ基本計画」(文部科学省, 2017)においては成人期の週1回以上のスポーツ実施率を65%程度にすることを政策目標として掲げるなど, 成人期のスポーツ実施率の向上を図ることはスポーツ振興上の最重要施策の1つとされている. しかしながら, スポーツ庁(2016)によれば, 成人期に週1回以上のスポー...
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Published in | 体育学研究 Vol. 66; pp. 715 - 736 |
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Main Authors | , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会
2021
日本体育・スポーツ・健康学会 |
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