がん診療連携拠点病院のがん相談員の実態調査

[目的] がん相談員が勤務する医療機関別の病院内の職員および他部署からの協力や支援体制及びがん相談に対する広報活動の現状について明らかにする.[方法] 質問紙調査を実施,医療機関別の基本属性と病院内の職員および他部署からの協力や支援体制及びがん相談の広報活動の現状について,カイ2乗検定とKruskal-Wallis検定を適用した.統計的有意差検定の有意水準は0.05とした.[結果] がん診療連携拠点病院の医療機関別にがん専門病院(33名),と大学病院(62名)及び一般総合病院(229名)にがん相談支援業務に従事する医療従事者(324名). 相談員の支援の目標・行動規範が院内職員へ明文化されてい...

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Published in桐生大学紀要 Vol. 30; pp. 11 - 16
Main Authors 松沼, 晶子, 川畑, 貴美子
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 桐丘学園 桐生大学・桐生大学短期大学部 2019
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Summary:[目的] がん相談員が勤務する医療機関別の病院内の職員および他部署からの協力や支援体制及びがん相談に対する広報活動の現状について明らかにする.[方法] 質問紙調査を実施,医療機関別の基本属性と病院内の職員および他部署からの協力や支援体制及びがん相談の広報活動の現状について,カイ2乗検定とKruskal-Wallis検定を適用した.統計的有意差検定の有意水準は0.05とした.[結果] がん診療連携拠点病院の医療機関別にがん専門病院(33名),と大学病院(62名)及び一般総合病院(229名)にがん相談支援業務に従事する医療従事者(324名). 相談員の支援の目標・行動規範が院内職員へ明文化されている,CNSやCNからの協力や支援,臨床心理士からの協力や支援,病院内の相談員同士で相談事例に関するカンファレンス,他の相談員や病院内職員と支援や相談者の目標についての話し合い,がん相談マニュアルの活用に有意差が認められた.がん相談広報では病院が発行する広報誌でがん相談窓口の掲載,がん相談専用電話が設置されているに有意差が認められた.[考察] 全国の拠点病院は規模やがんの専門性の度合いが異なり,相談員の配置状況や体制の差,病院の職員と協力が十分ではなかった.しかし,拠点病院はがん相談の認知度を高め,患者や家族が相談し易い環境を作ることによって,相談員だけでなく病院の職員と協力し合える関係づくりに繋がると考える.
ISSN:2186-4748
2435-7049
DOI:10.34506/bku.30.0_11