職員における腰痛の現状把握と理学療法士が行う腰痛予防・改善に向けた取り組み

【目的】腰痛の現状を把握し理学療法士が取り組める対応策を実践する．【方法】一つの医療法人に在籍する職員1945人に対して，腰痛のe-Learningによる教育とオンラインによるアンケートを実施した．そして，アンケート結果を集計後，教育動画の配信による腰痛指導を実践した．【結果】アンケートの回答率は85.5％だった．そのうち，腰痛を患いながら仕事を遂行している職員は45.1%存在していた．そして，半数以上がリハビリテーションスタッフによる腰痛予防・改善のための介助動作指導や運動指導を希望していた．約8割の視聴者は教育動画の配信内容を理解することができた．【結論】腰痛はアンケート回答者全体の4割以...

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Published in日本産業保健理学療法学雑誌 Vol. 2; no. 2; pp. 22 - 28
Main Authors 関崎, 研八, 櫻井, 利康
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本産業理学療法研究会 25.12.2024
Subjects
アンケート
教育動画
腰痛
腰痛指導
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Summary:【目的】腰痛の現状を把握し理学療法士が取り組める対応策を実践する．【方法】一つの医療法人に在籍する職員1945人に対して，腰痛のe-Learningによる教育とオンラインによるアンケートを実施した．そして，アンケート結果を集計後，教育動画の配信による腰痛指導を実践した．【結果】アンケートの回答率は85.5％だった．そのうち，腰痛を患いながら仕事を遂行している職員は45.1%存在していた．そして，半数以上がリハビリテーションスタッフによる腰痛予防・改善のための介助動作指導や運動指導を希望していた．約8割の視聴者は教育動画の配信内容を理解することができた．【結論】腰痛はアンケート回答者全体の4割以上に存在し，半数以上が対応策を希望していた．教育動画の配信は日時や場所を選ばす，身体活動に伴うリスクを回避した腰痛指導ができる手段として有効である．
ISSN:2758-4798
DOI:10.60295/jjpoh.2.2_22