器具・容器包装における蒸発残留物試験の試験室間共同試験（第1報）

• Published in: 食品衛生学雑誌 Vol. 59; no. 1; pp. 55 - 63
• Main Authors: 阿部, 智之, 大野, 浩之, 渡辺, 一成, 櫻木, 大志, 野村, 千枝, 大野, 春香, 竹中, 佑, 外岡, 大幸, 尾崎, 麻子, 但馬, 吉保, 柴田, 博, 中西, 徹, 六鹿, 元雄, 関戸, 晴子, 三浦, 俊彦, 山口, 未来, 田中, 葵, 羽石, 奈穂子, 天野, 保希, 城野, 克広, 早川, 雅人, 柿原, 芳輝, 大野, 雄一郎, 小林, 尚, 佐藤, 恭子, 大坂, 郁恵, 高坂, 典子, 阿部, 裕, 田中, 秀幸, 石原, 絹代
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 日本食品衛生学会 25.02.2018
• Subjects: 器具・容器包装; 性能評価; 溶出試験; 蒸発残留物; 試験室間共同試験
• ISSN: 0015-6426; 1882-1006
• DOI: 10.3358/shokueishi.59.55

水，4％酢酸および20％エタノールの3種類の浸出用液で調製した試験溶液を用い，器具・容器包装の蒸発残留物試験における試験室間共同試験を行い，公定法と公定法変法の性能を評価した．試験には23機関が参加し，濃度非明示の試験溶液9種類の蒸発残留物量を測定した．蒸発乾固の際の加熱装置として，公定法では水浴を，公定法変法ではホットプレートを使用した．ほとんどの試験機関では，蒸発乾固の際，試験溶液を乾固直前まで加熱したのち，余熱で乾固させていた．その結果，加熱装置にかかわらず，両法の性能には大きな差はないことが判明した．それにより，公定法変法は公定法と同様に規格試験法として適用できると判断された．