分散長が地層処分の安全評価指標である最大核種移行率に与える影響の理解

• Published in: 原子力バックエンド研究 Vol. 32; no. 1; pp. 10 - 22
• Main Authors: 平野 史生, 加藤 智子, 山口 正秋, 樺沢 さつき
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 日本原子力学会 バックエンド部会 15.06.2025
• Subjects: 半減期; 地層処分; 安全評価; 核種の移行時間; 核種移行; 縦方向分散長
• ISSN: 1884-7579; 1884-7579
• DOI: 10.3327/jnuce.32.1_10

地層処分の安全評価の核種移行解析では，現象のモデル化に必要な信頼性の高い知見やデータが必ずしも十分にあるとはいえないような場合は，安全上あえて厳しい結果になるようなデータ設定やモデル化を選択する等，技術的根拠の信頼性等に応じて十分な保守性を有するように留意した解析が行われる．岩盤を対象とした核種移行解析で用いる分散長をフィールドスケールで測定することは困難なため，その設定値は不確実性が大きい．一方，その値の増減が核種移行解析結果にどのような影響を与えるかについて知見は乏しい．本研究では，分散長の増減が最大核種移行率に与える影響を分析した．具体的には，亀裂性媒体を対象に，分散長の増減の影響について，分配係数等の核種移行遅延効果に関連するパラメータ値や半減期との関係にも着目した一連の感度解析を行った．その結果，分散長の増加により核種の移行に要する時間が早まり，最大核種移行率が増加する場合があることが確認できた．この傾向をより詳しく分析すると，最大核種移行率発生時間が核種の半減期を下回る場合は分散長の増加による最大核種移行率の増加は数倍程度に留まるが，上回る場合には分散長の増加は最大核種移行率発生時間の短縮に伴い最大核種移行率を大きく増加させる可能性があることを示す結果が得られた．このような新たな知見は，分散長の保守的な設定に資すると考えられる．