保健医療サービスに対する仮想評価法（Contingent Valuation Method）　本邦研究のレビューと海外研究の概要

• Published in: 日本公衆衛生雑誌 Vol. 53; no. 11; pp. 818 - 830
• Main Authors: 大江, 和彦, 康永, 秀生, 井出, 博生, 今村, 知明
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本公衆衛生学会 2006
• Subjects: 仮想評価法; 支払意思額
• ISSN: 0546-1766; 2187-8986
• DOI: 10.11236/jph.53.11_818

保健医療サービスの便益を測定する手段として，仮想評価法（contingent valuation method, CVM）が知られる。仮想評価法は，アンケート調査を用いて，仮想的な市場を描いたシナリオの下でのサービスに対する被験者の支払意思額（Willingness to Pay, WTP）を推定する手法である。われわれは本稿において，保健医療サービスの仮想評価法に関するこれまでの海外研究を概説し，本邦研究のレビューを行った。MEDLINE, EconLit，医学中央雑誌を用いて検索された本邦研究14編（英文 5 編，和文 9 編）について，アンケート調査の方法，仮想的シナリオに含むべき情報，支払意思額の質問形式，仮想評価法に特異的なバイアスの問題，妥当性・信頼性，事後評価・事前評価，利他的支払意思，非健康価値，以上の 8 項目を検証した。本邦研究では，(1)仮想的シナリオに含むべき情報が十分でない研究がある，(2)バイアスの存在や対処法を実証した研究はない，(3)妥当性は一部検証されているが，信頼性のテストは実施されていない，(4)すべて事後的利用者基盤評価である，(5)利他的支払意思や非健康価値は十分に検討されていない，ことが明らかとなった。仮想評価法は，その様々な利点を勘案すれば，他の経済評価手法を補完しうる有力な分析ツールになりうると考えられる。本邦において，仮想評価研究はまだその端緒が開かれたばかりである。多くの保健医療従事者に仮想評価法が活用され，本邦の医療経済研究がさらに活性化されることが期待される。