新生児マススクリーニング検査に関する疫学的・医療経済学的研究

1.　研究目的　現行の新生児マススクリーニングは，20種類に及ぶ希少疾患を対象としながら，都道府県・政令市が実施主体であることから，その運用には地域間差が生じており，患者の発見数や経過などに関する情報集約は困難となっている．本研究では，新生児マススクリーニング運用上の様々な側面で標準化を図るとともに，現時点で入手可能な情報を基に費用対効果を評価しつつ，マススクリーニングの有用性検証に不可欠な，発見患者の追跡体制の構築を目指した．...

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Published in医療情報学 Vol. 41; no. 2; pp. 72 - 73
Main Authors 小林, 弘典, 但馬, 剛, 西野, 善一, 沼倉, 周彦, 福田, 敬, 山口, 清次, 新宅, 治夫
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 一般社団法人 日本医療情報学会 23.06.2021
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ISSN0289-8055
2188-8469
DOI10.14948/jami.41.72

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Summary:1.　研究目的　現行の新生児マススクリーニングは，20種類に及ぶ希少疾患を対象としながら，都道府県・政令市が実施主体であることから，その運用には地域間差が生じており，患者の発見数や経過などに関する情報集約は困難となっている．本研究では，新生児マススクリーニング運用上の様々な側面で標準化を図るとともに，現時点で入手可能な情報を基に費用対効果を評価しつつ，マススクリーニングの有用性検証に不可欠な，発見患者の追跡体制の構築を目指した．
ISSN:0289-8055
2188-8469
DOI:10.14948/jami.41.72