呼吸理学療法の現状と課題：われわれはどこに向かうのか 理学療法士協会の立場から

平成18年の診療報酬改定で呼吸器リハビリテーション料が認められ，それ以降，呼吸器理学療法が大きく前進したことは疑う余地はない．しかし，平成23年度の実績をみると，脳血管リハビリ料1,400万件，運動器リハビリ料1,050万件に比べると呼吸器リハビリ料はたった36万件でしかない．この状況をもたらしている背景として，廃用症候群の存在があると考えるのが妥当である． 2025年を目途とした地域包括ケアシステムでは，現在の一般病床を高度急性期・一般急性期・亜急性期と区分する方向性を示している．この高度急性期医療における理学療法を考えたときに急性期呼吸理学療法以外には浮かんでこない．一方では，在宅医療の量...

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Published in日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 Vol. 23; no. 2; pp. 157 - 158
Main Author 半田, 一登
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会 31.08.2013
Subjects
呼吸器リハビリ料
呼吸理学療法
地域包括ケアシステム
理学療法士
高齢社会
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ISSN1881-7319
2189-4760
DOI10.15032/jsrcr.23.2_157

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Summary:平成18年の診療報酬改定で呼吸器リハビリテーション料が認められ，それ以降，呼吸器理学療法が大きく前進したことは疑う余地はない．しかし，平成23年度の実績をみると，脳血管リハビリ料1,400万件，運動器リハビリ料1,050万件に比べると呼吸器リハビリ料はたった36万件でしかない．この状況をもたらしている背景として，廃用症候群の存在があると考えるのが妥当である． 2025年を目途とした地域包括ケアシステムでは，現在の一般病床を高度急性期・一般急性期・亜急性期と区分する方向性を示している．この高度急性期医療における理学療法を考えたときに急性期呼吸理学療法以外には浮かんでこない．一方では，在宅医療の量的拡大に伴って維持期呼吸理学療法の推進を図らねばならない．肺炎による死亡者数が3位となった今，医師や看護師以外の呼吸管理能力が問われている．
ISSN:1881-7319
2189-4760
DOI:10.15032/jsrcr.23.2_157