地域における小児救急医療体制の構築 1) 都会における小児救急医療体制
少子化・女性の社会進出・情報過多などの育児環境の変化に起因して, 増大した育児不安を抱える保護者の小児救急医療への多様化したニードと要望の高まりは顕著となっている. このようななかで, これからの都会における小児救急医療体制の再構築においては(1)初期~二次三次救急医療の区別が困難という小児救急疾患の特徴から一箇所集中型小児総合救急センター体制が望ましい, (2)開業医・勤務医合同での救急医療体制の構築が望ましい, (3)コメディカルの機能分担・専門性の確立による人的資材の有効利用と機能的活用が必須である, (4)内科的救急疾患のみならず外傷・外科的疾患まで含めた小児総合救急医療を行うこと,...
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Published in | 医療 Vol. 56; no. 1; pp. 36 - 39 |
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Main Author | |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 国立医療学会
20.01.2002
国立医療学会 |
Subjects | |
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ISSN | 0021-1699 1884-8729 |
DOI | 10.11261/iryo1946.56.36 |
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Summary: | 少子化・女性の社会進出・情報過多などの育児環境の変化に起因して, 増大した育児不安を抱える保護者の小児救急医療への多様化したニードと要望の高まりは顕著となっている. このようななかで, これからの都会における小児救急医療体制の再構築においては(1)初期~二次三次救急医療の区別が困難という小児救急疾患の特徴から一箇所集中型小児総合救急センター体制が望ましい, (2)開業医・勤務医合同での救急医療体制の構築が望ましい, (3)コメディカルの機能分担・専門性の確立による人的資材の有効利用と機能的活用が必須である, (4)内科的救急疾患のみならず外傷・外科的疾患まで含めた小児総合救急医療を行うこと, などが望まれる. このような条件を整え, かっ小児集中治療施設を有する基幹病院小児科, もしくは小児専門施設が人口100万人に1箇所の割合で整備され, 地域の小児救急医療の向上を目的とした研修体制をも兼ね備えての活動が望まれる. |
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ISSN: | 0021-1699 1884-8729 |
DOI: | 10.11261/iryo1946.56.36 |