バスLOSを考慮した被験者分類とMMによる行動変容に関する研究
近年、バス利用者を増加させるための政策としてモビリティ・マネジメント(MM)が用いられている。しかし、バスサービス水準(バスLOS)の高低とMM実施効果は十分に明らかにされていない。本研究の目的は、MM実施によってバス利用者が確実な増加をすることが明らかになるバスLOSを調査することである。対象地域のバスLOSの高低を6段階に分類したところ、最もバスLOSの高い地域に居住している被験者はMM実施によるバス利用頻度の増加がみられた。さらに、MM実施後のバス利用頻度が一ヶ月あたり1.15日増加した。その上、MM実施効果の得られるバスLOSの境界は、一日の内いつ自宅を出発したとしても四割の確率でバス...
Saved in:
Published in | 都市計画論文集 p. 133 |
---|---|
Main Authors | , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
公益社団法人 日本都市計画学会
2008
|
Subjects | |
Online Access | Get full text |
ISSN | 1348-284X 1348-284X |
DOI | 10.11361/cpij1.43.0.133.0 |
Cover
Summary: | 近年、バス利用者を増加させるための政策としてモビリティ・マネジメント(MM)が用いられている。しかし、バスサービス水準(バスLOS)の高低とMM実施効果は十分に明らかにされていない。本研究の目的は、MM実施によってバス利用者が確実な増加をすることが明らかになるバスLOSを調査することである。対象地域のバスLOSの高低を6段階に分類したところ、最もバスLOSの高い地域に居住している被験者はMM実施によるバス利用頻度の増加がみられた。さらに、MM実施後のバス利用頻度が一ヶ月あたり1.15日増加した。その上、MM実施効果の得られるバスLOSの境界は、一日の内いつ自宅を出発したとしても四割の確率でバスに乗車することができる地域であると見出された。 |
---|---|
Bibliography: | 133 |
ISSN: | 1348-284X 1348-284X |
DOI: | 10.11361/cpij1.43.0.133.0 |