外食頻度の高い男性住民の食生活と栄養成分表示の参考状況との関連―平成16年度「長岡京市民健康づくり・生活習慣状況調査」より

• Published in: 栄養学雑誌 Vol. 66; no. 3; pp. 117 - 126
• Main Authors: 田中恵子, 池田順子, 福田小百合, 入江祐子
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本栄養改善学会 01.06.2008
• ISSN: 0021-5147

緒言 近年, 日本において食の外部化現象が進展している1). 平成17年の総務省家計調査2)によると, 食の外部化比率((調理食品支出+外食支出)/食料支出)は, 全体で34.0%であり, この10年間で約1.3倍に増加した. このように食の外部化比率が増大する中で, 外食の国民の食生活に及ぼす影響が懸念されている. 特に男性の20～59歳では, 国民健康・栄養調査において昼食での外食率が40%以上であり3, 4), 他の性・世代に比べて外食の利用頻度が高い者が多く4～6), 栄養素摂取状況に及ぼす外食の影響が大きいと考えられる. 一方, 食の外部化により, 栄養成分表示(以下成分表示と省略)普及の必要性が高まり, 1990年代以降成分表示に関する法的な整備が進められた. 「健康日本21」7)や「食生活指針」8)においても, 中食や外食時の成分表示利用を推進する項目がもり込まれている. しかしながら, 尚, 実際の食生活での成分表示の利用は国民の健康行動として定着しておらず, 平成18年実施の食生活指針・食育認知度調査9)では, 「栄養成分表示を見て, 食品や外食を選ぶ習慣を身につけましょう」という項目は, 「食生活指針」の中で最も達成度が低いことが報告されている.