麻酔科医を育てよう

• Published in: 循環制御 Vol. 26; no. 3; p. 181
• Main Author: 新井達潤
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本循環制御医学会 30.09.2005
• ISSN: 0389-1844

麻酔科医不足がマスコミをにぎわすようになって3～4年が経つ. これで社会が動かされ, 麻酔科医にとってより良い環境ができれば喜ばしいが, 逆に麻酔科医の将来が暗いような雰囲気のみが先行すると麻酔科志望者のこころざしに水を差す. 日本の教師であり反面教師でもある米国では今麻酔科の人気は高い. 麻酔科の人気上昇はこれで二度目である. 一度目は80年代に始まり93年にピークになったがその後クリントンの医療政策で大きく低下し, 96年に底を打った. その後は再び回復軌道に乗り, 2000年に入ってからは90年前半の頃を凌駕し現在に至っている. いずれの場合も有名施設ではレジデントの応募者数が定員の数十倍を越えた. 90年の頃に入った優秀なレジデントが現在のアメリカ麻酔学会を指導し, 二度目のピークで入った優秀な若者たちが下支えをしている. この麻酔科人気の秘密は, 80年に入ってから麻酔科の領域がICU, ペインにも拡大したこと, academic anesthesiologyの魅力の広宣に努めたことなどがあるが, 何にも増して重要なのは収入である. それぞれの時期の麻酔科医師の収入は40科を越える米国臨床専門科の中で2位, 3位である. 当然のことであるが高収入の魅力で人は集まる. この高収入の秘訣は開業麻酔科医が入院患者に麻酔料を直接請求できるシステムにある(勿論麻酔科のみではなく他科も同じである). 病院の勤務医に見える麻酔科医も実際にはほとんどが院内開業をしている. このシステムでは働けば働くほど収入に結びつくため, 働く意欲が高まり収入が増える. コスト, パフォーマンスの良い麻酔科には当然の結果として志望者が増える. 米国では麻酔科医の7割以上が開業医である. 日本の麻酔科医の収入はどうなっているか. 日本では診療報酬は患者の入院している施設に支払われる. したがって開業をした麻酔科医が他病院へ赴き麻酔をしても麻酔科医は患者に麻酔料を請求することは出来ず, 病院から非常勤医師としての給料を受ける. 病院の請求分から合議により麻酔料を支払うシステムを導入しているところもあるがごく少数である. つまり日本には麻酔科医として麻酔の技術料(ドクターフィ)によって生きるシステムがないのである. 勤務医の収入は給料+アルバイト(正式に承認の)+αである. このαは例えば患者からの謝礼である. 日本的文化の中では無視できない. 他科ではしばしばあるものが麻酔科ではほとんどない. これは特に若い医師の不公平感を募らせる. 多くの日常業務に加え, 全ての科の緊急手術に携わり身を粉にして働いてもそれに対する報酬に不公平があれば若者は集まらない. 病院管理者にはこの辺の事情も理解していただきたい. 多くの事例が示しているとおり, 麻酔科の活性が低下すれば病院全体の医療の質と, そして収入が低下する. 日本の医療の水準を保つためにも優秀な麻酔科医を確保しなければならない. そのためには麻酔科医の院内開業, あるいはドクターフィ制度の導入を強く望む.