13. 大分県における道路貨物運送・陸上貨物および建設事業場の腰痛予防の取り組みの現況

• Published in: 産業衛生学雑誌 Vol. 50; no. 5; pp. 154 - 155
• Main Authors: 三角順一, 青野祐士, 青木一雄, 田吹光司郎
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本産業衛生学会 20.09.2008
• ISSN: 1341-0725

大分県内における腰痛発症関連事業場における腰痛予防対策の資料を得るために, 腰痛予防に関する知識と予防対策の現況について, 事業場と労働者双方について, 調査票を用いて郵送法による調査を行った. その結果, 1)腰痛予防対策指針について, 「知っている」「聞いたことがある」事業場は, 75%であった. 2)労働衛生管理について, 職場巡視は, 49人未満の職場においても13%(10事業場)で行っていた. 3)定期健康診断は, 10人未満の事業場で89.5%, 10～49人で, 98.7%, 50～99人では, 100%, 100人以上, 100%であった. 4)腰痛の保有率は, 全体では, 250人, 43.3%であった. 年齢が上がるにつれ, 保有率は, 高かった. 5)職場で初めて腰痛を発症した要因として, 重量物の上げ下ろしや中腰での作業, 運転, 不自然な姿勢の持続などであった. 6)その他腰痛発症要因は, 種々あるが, 肥満や勤続年数なども関与している. 7)事業場の当産業保健推進センターに対する研修や助言指導の要望は, 作業内容によって若干異なるが, 28～33%であった. さらに, 調査結果を詳細に分析すると共に, 得られた結果を現場に還元することが求められている.