63. メンタルヘルスケア対策前後の休業日数等に関する調査報告

同社某事業場の2000年度から2006年度にかけての精神疾患による休業者, 休業件数, 休業日数, カウンセリング受診件数等のデータ提供を受け, 経年的な変化をみた. 取組Aにより従業員自身がストレスに早期に気づき, カウンセリング受診行動が促進された可能性が認められた. 同時期に平均休業日数も低下しており, 職場の理解が進むなどで従業員に対する十分な配慮が行われている可能性も認められた. 一方, 取組Bに伴う同様の変化は認められなかった. 取組Aの内容自体がメンタルヘルス教育を強く意識させる内容であるのに対し, 取組Bは受講した従業員自身がメンタルヘルス教育であると必ずしも認識できない可能性...

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Published in産業衛生学雑誌 Vol. 50; no. 2; p. 76
Main Authors 昇淳一郎, 吉田直樹
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本産業衛生学会 20.03.2008
公益社団法人日本産業衛生学会
Japan Society for Occupational Health
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ISSN1341-0725

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Summary:同社某事業場の2000年度から2006年度にかけての精神疾患による休業者, 休業件数, 休業日数, カウンセリング受診件数等のデータ提供を受け, 経年的な変化をみた. 取組Aにより従業員自身がストレスに早期に気づき, カウンセリング受診行動が促進された可能性が認められた. 同時期に平均休業日数も低下しており, 職場の理解が進むなどで従業員に対する十分な配慮が行われている可能性も認められた. 一方, 取組Bに伴う同様の変化は認められなかった. 取組Aの内容自体がメンタルヘルス教育を強く意識させる内容であるのに対し, 取組Bは受講した従業員自身がメンタルヘルス教育であると必ずしも認識できない可能性があり, このような相違を背景に, 異なる影響が現れたことが示唆された. メンタルヘルス教育を実施する際には, 受講者に対し, メンタルヘルス対策の一環であることを認識させることが重要である可能性が認められた.
ISSN:1341-0725