耳鼻咽喉科診療所医師を対象とする「ST 雇用の実態調査2019」の集計結果

• Published in: 日本耳鼻咽喉科学会会報 Vol. 123; no. 6; pp. 491 - 506
• Main Authors: ST, 雇用促進 WG : 中川 尚志, 渡嘉敷, 亮二, 宇高, 二良, 委員長, : 三輪 高喜, 任, 智美, 立石, 雅子, 鈴木, 恵子, 委員, : 中村 晶彦, 谷合, 信一, 清水, 充子, 日耳鼻渉外委員会担当理事, : 土井 勝美, 日高, 浩史, 西澤, 典子
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会 20.06.2020; 日本耳鼻咽喉科学会
• ISSN: 0030-6622; 1883-0854
• DOI: 10.3950/jibiinkoka.123.491

「はじめに」 日本耳鼻咽喉科学会は, 平成27年度の事業計画の一つとして, 言語聴覚士(以下ST: Speech-Language-Hearing Therapistと略す)の雇用促進を取り上げた. この背景には, 耳鼻咽喉科診療, 特に耳鼻咽喉科診療所の将来像を考えた際に, 従来の耳鼻咽喉科診療に加えて, 聴覚障害, 平衡障害, 咀嚼・嚥下障害, 音声・言語障害, そして発達・認知障害に対するリハビリテーションなどのより特化した耳鼻咽喉科医療を提供できるよう, これらの付加医療の提供に従事するST, 臨床検査技師, 理学・作業療法士を耳鼻咽喉科の診療業務の中に組み入れて行く必要があることがあげられる. しかし現在, 耳鼻咽喉科診療所が上記のメディカルスタッフを雇用することには多くの課題が残されているのは明白である. 当渉外委員会では, 平成27年度, 調査時点でSTを雇用しているいくつかの診療所を抽出し, 同診療所で診療を行っている耳鼻咽喉科医師に, ST雇用の現状・課題について情報の提供をお願いした.