症例報告に基づくうつ症状を呈するホワイトカラー従業員への復職支援の検討

• Published in: 産業衛生学雑誌 Vol. 52; no. 6; pp. 267 - 274
• Main Authors: 萩原, 明人, 井上, 都, 安部, 猛, 宮崎, 彰吾
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 日本産業衛生学会 2010; 日本産業衛生学会
• ISSN: 1341-0725; 1349-533X
• DOI: 10.1539/sangyoeisei.A9001

症例報告に基づくうつ症状を呈するホワイトカラー従業員への復職支援の検討：井上　都ほか．九州大学大学院医学研究院医療経営管理学分野―目的：わが国では，労働ストレスに起因する従業員のメンタルヘルス不全が大きな問題となっている．うつ病で休職した従業員の復職についても，効果的な支援に関する知見は確立されていない．そこで，本研究では，効果的な復職支援のあり方に関する知見を得ることを目的とした． 対象と方法：ホワイトカラー従業員を対象に，うつ病による休職後の復職に限定し，1983年1月から2009年5月までに出版された復職支援に関する症例報告を系統的に収集し，知見を整理した． 結果：企業の復職支援は（1）欠勤もしくは休職措置，（2）所属場所の変更，（3）上司の交替，（4）業務内容の変更，（5）業務軽減措置，（6）業務軽減期間，（7）就業制限，（8）産業保健スタッフ等との面談，および，（9）企業以外の外部機関による介入，の9種類であった．9種類の支援介入には，全ての介入に長所と短所が見られた． 考察：個別の支援介入を有効に機能させるためには，十分な事前調整と本人の同意，および，実施後のフォロー・アップが必要と思われる．また，うつ病の再発に関連する要因のうち，産業保健スタッフ等との面談がある場合は，ない場合よりも「再発」の比率が統計的に有意に高かった（ p＜0.01）．しかし，この知見に関しては，出版バイアスおよび，論文発表者（産業医，カウンセラー，産業保健師）と患者本人の関係性に関するバイアスがかかっている可能性がある．さらに，支援の内容や時期にバラツキがある．従って，知見の解釈には注意を要する必要がある． （産衛誌2010; 52: 267-274）