一般高齢者を対象とした誰でもできる運動器の機能向上体験プログラムの効果に関する研究
「1. 緒言」内閣府(2010b)によると, 日本における高齢化率は1989年に11.6%であったのが, 2000年に20.0%を超え, 2010年には22.7%と年々増加傾向にある. さらに, 2030年には31.8%にまで上昇し, 3人に1人が高齢者の社会になることが指摘されている. このような超高齢社会に備えるために, 日本では2000年に介護保険制度が創設された. 介護保険制度は日本が目指す「明るく活力のある超高齢社会」の実現のために具現化された制度であるが, 厚生労働省(2009b)は創設から10年が経過し, 普及はしたものの運営上のいくつかの課題が生じてきたことを報告している. 特...
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Published in | 体育学研究 Vol. 56; no. 2; pp. 467 - 479 |
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Main Authors | , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本体育学会
2011
日本体育学会 |
Subjects | |
Online Access | Get full text |
ISSN | 0484-6710 1881-7718 |
DOI | 10.5432/jjpehss.11044 |
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Abstract | 「1. 緒言」内閣府(2010b)によると, 日本における高齢化率は1989年に11.6%であったのが, 2000年に20.0%を超え, 2010年には22.7%と年々増加傾向にある. さらに, 2030年には31.8%にまで上昇し, 3人に1人が高齢者の社会になることが指摘されている. このような超高齢社会に備えるために, 日本では2000年に介護保険制度が創設された. 介護保険制度は日本が目指す「明るく活力のある超高齢社会」の実現のために具現化された制度であるが, 厚生労働省(2009b)は創設から10年が経過し, 普及はしたものの運営上のいくつかの課題が生じてきたことを報告している. 特に, 軽度の要介護者の増加が顕著であることから, 介護を要しない状態から要介護状態への移行を防ぐために, 介護予防の視点が重視され, 2006年には自治体において介護予防事業(地域支援事業)が開始されるようになった. |
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AbstractList | 「1. 緒言」内閣府(2010b)によると, 日本における高齢化率は1989年に11.6%であったのが, 2000年に20.0%を超え, 2010年には22.7%と年々増加傾向にある. さらに, 2030年には31.8%にまで上昇し, 3人に1人が高齢者の社会になることが指摘されている. このような超高齢社会に備えるために, 日本では2000年に介護保険制度が創設された. 介護保険制度は日本が目指す「明るく活力のある超高齢社会」の実現のために具現化された制度であるが, 厚生労働省(2009b)は創設から10年が経過し, 普及はしたものの運営上のいくつかの課題が生じてきたことを報告している. 特に, 軽度の要介護者の増加が顕著であることから, 介護を要しない状態から要介護状態への移行を防ぐために, 介護予防の視点が重視され, 2006年には自治体において介護予防事業(地域支援事業)が開始されるようになった. |
Author | 松下, 宗洋 佐藤, 真由美 久保田, 晃生 |
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Copyright | 2011 一般社団法人 日本体育学会 |
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References | 木林 勉 (2007) 低負荷抵抗運動プログラムが要援護高齢者の日常生活活動能力に及ぼす影響. 金沢大学つるま保健学会誌,30(2): 45-57. 厚生労働省 (2006) 健康づくりのための運動指針2006.http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/undou01/pdf/data.pdf (参照日2010年10月1日). 厚生労働省 (2009a) 運動器の機能向上マニュアル (改訂版). http://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1d_0001.pdf (参照日2010年10月1日). 武藤芳照・上野勝則・黒柳律雄・太田美穂(編) (2002) 転倒予防教室―転倒予防への医学的対応. 日本医事新報社:東京. 福原俊一・鈴鴨よしみ (2004) SF-36v2TM 日本語版マニュアル. NPO 健康医療評価研究機構:京都. 内閣府 (2010a) 高齢者の現状及び今後の動向分析についての調査報告書. http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h22/bunseki/zentai/index.html (参照日2011年4月1日). 中川和昌・猪股伸晃・坂本雅昭・中澤理恵・今野敬貴・荻原絹代・坂本眞一郎 (2007) 群馬県みなかみ町における一般高齢者に対する健康づくり運動の指導とその効果. 医療福祉研究,1: 1-18. 鈴木久雄・西河英隆・宮武伸行・西田裕子・汪 達紘・藤井昌史・高橋香代 (2006) ライフスタイル方式とエクササイズ方式による身体活動介入の長期効果. 体力科学,55: 229-236. 飯野朋彦・高倉 聡・松本 司・大城昌平・中野裕之 (2002) 高齢者の柔軟性と転倒リスク (測定・評価). 理学療法学,29(supplement_2): 354. 内閣府 (2010b) 平成22年版 高齢社会白書 (概要版). http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2010/gaiyou/22indexg.html (参照日2011年4月1日). 奥野亜由美・井上裕美子・曽我佳代・佐藤竜吾・松尾秀子 (2009) JA の介護予防教室における健康運動実践指導者としての取組について. 九州農村医学会雑誌,18: 23-25. 小野 晃・琉子友男 (2002) 高齢者の転倒予防トレーニング. ブックハウス・エイチディ:東京. 文部科学省 (1999) 新体力テスト実施要項. http://www.mext.go.jp/component/a_menu/sports/detail/_icsFiles/afieldfile/2010/07/30/1295079_04.pdf (参照日2011年4月1日). 元吉 明・明﨑禎輝・津野良一・濱窪 隆・福島美鈴・谷岡博人・野村卓生・佐藤 厚 (2010) 地域高齢者の運動行動を促す運動プログラムの考案─安芸の元気体操の効果─. 理学療法科学,25(5): 791-795. 河津弘二・槌田義美・本田ゆかり・大田幸治・緒方美湖・吉川桂代・山下理恵・山鹿眞紀夫・古閑博明・松尾洋 (2007) 介護予防を目的とした運動プログラム構成の試み:ポピュレーションアプローチ「長寿きくちゃん体操」の紹介. 理学療法学,35(1): 23-29. 厚生労働省 (2009b) 介護予防のための生活機能評価に関するマニュアル (改訂). http://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1c_0001.pdf (参照日2010年10月1日). 厚生労働省 (2010) 平成21年国民健康・栄養調査結果の概要について. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000000xtwq-img/2r9852000000xu0c.pdf (参照日2011年4月1日). 古川善夫・吉澤昭仁 (2006) 生涯スポーツ事例 (その 4) Jumping Pleasure Cushion 上におけるスクワット,もも上げ,両足跳び動作の筋電図学分析と転倒予防体操の開発. Study of lifelong learning in Hokkaido, 6: 77-83. |
References_xml | – reference: 厚生労働省 (2006) 健康づくりのための運動指針2006.http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/undou01/pdf/data.pdf (参照日2010年10月1日). – reference: 河津弘二・槌田義美・本田ゆかり・大田幸治・緒方美湖・吉川桂代・山下理恵・山鹿眞紀夫・古閑博明・松尾洋 (2007) 介護予防を目的とした運動プログラム構成の試み:ポピュレーションアプローチ「長寿きくちゃん体操」の紹介. 理学療法学,35(1): 23-29. – reference: 中川和昌・猪股伸晃・坂本雅昭・中澤理恵・今野敬貴・荻原絹代・坂本眞一郎 (2007) 群馬県みなかみ町における一般高齢者に対する健康づくり運動の指導とその効果. 医療福祉研究,1: 1-18. – reference: 木林 勉 (2007) 低負荷抵抗運動プログラムが要援護高齢者の日常生活活動能力に及ぼす影響. 金沢大学つるま保健学会誌,30(2): 45-57. – reference: 古川善夫・吉澤昭仁 (2006) 生涯スポーツ事例 (その 4) Jumping Pleasure Cushion 上におけるスクワット,もも上げ,両足跳び動作の筋電図学分析と転倒予防体操の開発. Study of lifelong learning in Hokkaido, 6: 77-83. – reference: 飯野朋彦・高倉 聡・松本 司・大城昌平・中野裕之 (2002) 高齢者の柔軟性と転倒リスク (測定・評価). 理学療法学,29(supplement_2): 354. – reference: 厚生労働省 (2010) 平成21年国民健康・栄養調査結果の概要について. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000000xtwq-img/2r9852000000xu0c.pdf (参照日2011年4月1日). – reference: 武藤芳照・上野勝則・黒柳律雄・太田美穂(編) (2002) 転倒予防教室―転倒予防への医学的対応. 日本医事新報社:東京. – reference: 内閣府 (2010b) 平成22年版 高齢社会白書 (概要版). http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2010/gaiyou/22indexg.html (参照日2011年4月1日). – reference: 元吉 明・明﨑禎輝・津野良一・濱窪 隆・福島美鈴・谷岡博人・野村卓生・佐藤 厚 (2010) 地域高齢者の運動行動を促す運動プログラムの考案─安芸の元気体操の効果─. 理学療法科学,25(5): 791-795. – reference: 文部科学省 (1999) 新体力テスト実施要項. http://www.mext.go.jp/component/a_menu/sports/detail/_icsFiles/afieldfile/2010/07/30/1295079_04.pdf (参照日2011年4月1日). – reference: 小野 晃・琉子友男 (2002) 高齢者の転倒予防トレーニング. ブックハウス・エイチディ:東京. – reference: 厚生労働省 (2009a) 運動器の機能向上マニュアル (改訂版). http://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1d_0001.pdf (参照日2010年10月1日). – reference: 福原俊一・鈴鴨よしみ (2004) SF-36v2TM 日本語版マニュアル. NPO 健康医療評価研究機構:京都. – reference: 厚生労働省 (2009b) 介護予防のための生活機能評価に関するマニュアル (改訂). http://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1c_0001.pdf (参照日2010年10月1日). – reference: 内閣府 (2010a) 高齢者の現状及び今後の動向分析についての調査報告書. http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h22/bunseki/zentai/index.html (参照日2011年4月1日). – reference: 奥野亜由美・井上裕美子・曽我佳代・佐藤竜吾・松尾秀子 (2009) JA の介護予防教室における健康運動実践指導者としての取組について. 九州農村医学会雑誌,18: 23-25. – reference: 鈴木久雄・西河英隆・宮武伸行・西田裕子・汪 達紘・藤井昌史・高橋香代 (2006) ライフスタイル方式とエクササイズ方式による身体活動介入の長期効果. 体力科学,55: 229-236. |
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SourceID | medicalonline jstage |
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SubjectTerms | ポピュレーションストラテジー 介護予防 運動習慣 |
Title | 一般高齢者を対象とした誰でもできる運動器の機能向上体験プログラムの効果に関する研究 |
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